こんにちは、ITプロマガジンです。
フリーランスの年収は職種や働き方によって大きく異なりますが、会社員以上の収入を得ている人も少なくありません。ただし、安定して稼ぐためには、案件選びや働き方などで押さえるべきポイントがあります。
本記事では、フリーランスの職種別・タイプ別の年収相場や、高年収を目指すための戦略、収入を安定させるコツなどをわかりやすく解説します。これから独立を考えている方はもちろん、収入アップを目指す現役フリーランスの方も、ぜひ参考にしてください。
「必要以上に安売りをしてしまう」「市場感より高い単価で参画してしまいトラブルになる..」
フリーランス市場は売り手市場であるものの、いまだに正しいノウハウが確立されておらず、多くの方が案件探しに苦労されています。
ですが、現在の市場感や企業側に刺さる経験・スキルを理解し正しく案件探しをすれば、誰でも自身のバリューを活かし単価を伸ばすことができる、というのも事実です。
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目次
フリーランス全体の平均年収
2024年のマイナビの調査によると、フリーランス全体の平均年収は425万円でした。年収レンジごとの割合は以下の通りです。中央値は300〜400万円未満となります。
| 年収のレンジ | 割合 |
|---|---|
| 50万円未満 | 12.9% |
| 50〜100万円未満 | 7.9% |
| 100〜200万円未満 | 14.4% |
| 200〜300万円未満 | 13.2% |
| 300〜400万円未満 | 9.8% |
| 400〜500万円未満 | 7.1% |
| 500〜600万円未満 | 5.1% |
| 600〜700万円未満 | 5.1% |
| 700〜800万円未満 | 4.3% |
| 800〜900万円未満 | 3.3% |
| 900〜1,000万円未満 | 1.8% |
| 1,000〜1500万円未満 | 7.5% |
| 1500〜2,000万円未満 | 2.4% |
| 2,000万円以上 | 4.8% |
一方、国税庁が公表した「令和６年分 民間給与実態調査」では、会社員の平均給与は478万円で、平均値だけで見ると会社員のほうが約50万円高い結果となりました。
ただし、フリーランスの平均収入は職種によって大きく異なります。上記のマイナビの調査では、コンサルタント系やITエンジニア・開発系の職種では年収1,000万円を超える回答も多く、専門性の高い分野では会社員を上回る収入を得ている人も少なくありません。
独自調査から見えたフリーランスの年収レンジ
弊社「ITプロパートナーズ」では、本サービスを利用して、案件に参画したフリーランス57名を対象にアンケート調査を実施し、年収の実態を調べました。なお、アンケートにご協力いただいたフリーランスの方々の属性は、9割がフリーランスエンジニア、1割がマーケターやコンサルタントです。
上記のデータを見てみると、ボリュームゾーンは800万円以上1,000万円未満という結果になりました。また、57名のうち52名が年収500万円以上と回答しており、先ほど紹介した国税庁の調査結果の「給与所得者平均年収」が478万円であることを考えると、フリーランスの方が高収入の人の割合が多いといえます。具体的な内訳は以下の通りです。
- 100万円未満：1
- 100万円以上200万円未満：1
- 300万円以上400万円未満：1
- 400万円以上500万円未満：1
- 500万円以上600万円未満：4
- 600万円以上700万円未満：7
- 700万円以上800万円未満：9
- 800万円以上1,000万円未満：18
- 1,000万円以上1,500万円未満：12
- 15,00万円以上2,000万円未満：1
- 2,000万円以上：1
特に年収800万円以上稼ぐ人が32人で、約半数以上を占めています。調査対象が57名と人数は多くありませんが、フリーランスエンジニアとして活動することで、経験年数やスキルによっては年収1,000万円を十分狙えることが分かります。
【職種別】フリーランスの平均年収・相場
ひと口にフリーランスといっても、職業によっても年収は大きく変わります。ここでは、職業別にフリーランスとして働いた場合の年収相場について見てみましょう。
| 職種 | 年収相場 |
|---|---|
| ITエンジニア・開発系 | 400万〜1,000万円程度 |
| クリエイティブ系 | 300万〜800万円程度 |
| マーケター系 | 600万〜800万円程度 |
| 編集・ライター系 | 200万〜600万円程度 |
| フリーランスコンサルタント | 800万〜1,000万円程度 |
| インフルエンサー系 | – |
ITエンジニア・開発系フリーランス
2024年のマイナビの調査によると、ITエンジニア・開発系フリーランスの平均年収は約600万円でした。一方で、最も多かった回答は「1,000〜1500万円未満」（13.2%）となっており、年収1,000万円を超える人も少なくないことがわかります。
このことから、ITエンジニア・開発系はフリーランスで活動できる職業のなかでも、特に高い年収を期待できる職業といえます。ただ、フリーランスエンジニアは職種によって大きく年収が異なります。以下でそれぞれの職種の平均年収をまとめました。
| 職種 | 平均年収 |
|---|---|
| フリーランスシステムエンジニア | 600万～960万円程度 |
| フリーランスインフラエンジニア | 600万～800万円程度 |
| フリーランスデータベースエンジニア | 500万～600万円程度 |
| フリーランスセキュリティエンジニア | 840万～1,200万円程度 |
| フリーランスAI（人工知能）エンジニア | 600万～1,000万円程度 |
最も平均年収が高いのは、フリーランスセキュリティエンジニアです。セキュリティエンジニアの平均年収が高い理由は、需要のある将来性が高い仕事のためと考えられます。
フリーランスシステムエンジニアやフリーランスAIエンジニアも、年収に幅はありますが高収入を狙えることが分かります。たとえ最初はあまり高い年収が得られなくても、経験や実績を積むことで将来的には高収入が狙える職種だといえるでしょう。
クリエイティブ系フリーランス
前述のマイナビの調査によると、クリエイティブ系フリーランスの平均年収は約332万円でした。ただし、クリエイティブ系にはデザイナーや動画編集、イラスト制作など多様な職種が含まれるため、職種や案件単価によって年収には大きな差があります。例えば、フリーランスデザイナーの平均年収は、300万〜900万円程度です。現在は、デジタル媒体の案件が多く、WebデザイナーまたはUI・UXデザイナーの方が稼ぎやすいようです。以下で、職種別の平均年収をまとめています。
| 職種 | 単価目安 |
|---|---|
| フリーランスWebデザイナー | 300万〜600万円程度 |
| フリーランスグラフィックデザイナー | 700万〜800万円程度 |
| フリーランスUI/UXデザイナー | 80万〜960万円程度 |
フリーランスデザイナーで最も平均年収が高いのは、UI/UXデザイナーです。収入額に幅があることから、実績や経験、スキルなどによって報酬に大きな差が生じることが分かります。
また参考までに映像・動画プロデューサーは平均年収480万～600万円、CGクリエイターは平均年収600万～720万円であり、300万～800万円という平均年収帯のなかでは高い方になります。一方、映像・動画ディレクターは平均年収360万～480万円、編集オペレーターは平均年収180万～360万円と、上に挙げた2職種よりも平均年収が低い傾向です。
続いて、1案件ごとの単価相場を見てみましょう。単価相場はクラウドソーシングサイトで募集されている案件を参考に記載しています。
| 職種 | 単価目安 |
|---|---|
| 企画ディレクション | 10万〜30万円程度 |
| 編集 | 5万〜30万円程度 |
| 撮影 | 1万〜10万円前後 |
| 台本作成 | 5,000〜1万円程度 |
仕事内容により大きく差がありますが、複数の業務を含んだ依頼が多い傾向にあります。例えば、撮影だけ、編集だけというよりも、企画・撮影・編集などの全てに対応する案件です。
複数の業務を担当するものでは、30万〜50万円程度の案件も多いので、年収600万円程度も狙える可能性があります。
マーケター系フリーランス
「株式会社イールドマーケティング」の調査によれば、フリーランスマーケターの年収は300万～400万円がボリュームゾーンです。
同調査における「フリーランスWebマーケターの働き方」に関する調査では、1ヵ月あたりの就業日数は21～25日、1日あたりの就業時間は4～8時間との回答が多いため、単純計算で時間単価は約1,300～4,000円となるでしょう。
実績と経験が重視される職種なので、高単価案件が受けられるかはフリーランスになるまでの経歴に大きく左右されます。
同じく「株式会社イールドマーケティング」の調査によれば、マーケターとしてフリーランスになる前に会社員として働いていた年数は「3年以上7年未満」が33％と最多です。
以下で案件別の単価をまとめました。単価相場については、弊社ITプロパートナーズで募集している案件や、クラウドワークスなどの案件を参考にしています。
| 職種 | 月額単価目安 |
|---|---|
| ディレクター案件 | 30万〜80万円程度 |
| 広告運用案件 | 10万〜70万円程度 |
| SNS運用案件 | 1万〜3万円程度 |
Web系のマーケター業務は、比較的経験が浅くても従事できるため、月4万〜5万円程度の人もいれば、本格的に働いて年収600万～1,200万円程度を稼ぐマーケターもいると考えられます。
また、単価帯はリモート案件か常駐案件かによっても違いが出てきます。基本的には常駐案件のほうが高単価です。
編集・ライター系フリーランス
前述のマイナビの調査によると、編集・ライター・印刷系フリーランスの平均年収は約307万円でした。200万円未満の回答が4割を超えており、これは副業として活動しているフリーランスが含まれていることが理由のひとつと考えられます。
一方で、年収1,000万円以上と回答した人も約5%存在しており、経験や実績によっては高収入を得ることも可能だと分かります。人によって、大きく年収に差がある職種といえるでしょう。
ライターはほかの職種にくらべ始めやすい仕事ですが、経験やレベルによって以下のように大きく文字単価が異なります。
| レベル・経験 | 文字単価目安 |
|---|---|
| 未経験ライター | 0.5円程度 |
| 中級ライター | 1〜2円程度 |
| 上級ライター | 5円程度 |
例えば、2,000文字の記事を月間15本対応した場合、未経験ライターなら1本1,000円で月収1万5,000円、中級ライターでは1本2,000〜4,000円で月収3万〜6万円、上級ライターでは1本1万円で15万円となり、かなりの差が生まれます。
未経験では文字単価0.5円よりも、さらに単価が低い案件も少なくありません。安定して稼ぐには、実績を積むなどして文字単価を上げ、継続的に案件を受けられる環境づくりが必要です。
コンサルタント系フリーランス
マイナビの調査によると、コンサルタント系フリーランスの平均年収は約689万円と、調査対象職種の中で最も高い結果となりました。年収1,000万円以上の回答は約36%にのぼり、最も多かった回答は「2,000万円以上」（16.2%）です。
このことから、コンサルタント業はフリーランスの中でも高収入が目指しやすい職種といえるでしょう。実際にフリーランスコンサルタント向けの案件には、月単価100万〜200万円程度のものも多く、年収1,000万円超えも珍しくありません。
職種別の平均年収は、以下の通りです。
| 職種 | 平均年収 |
|---|---|
| フリーランスIT・Webコンサルタント | 1,200万〜1,500万円程度 |
| フリーランス経営戦略コンサルタント | 1,200万〜2,400万円程度 |
| フリーランス財務戦略コンサルタント | 1,200万〜2,040万円程度 |
| フリーランス人事戦略コンサルタント | 1,200万〜1,500万円程度 |
どの職種でも、平均年収は1,000万円オーバーです。なかでも、事業全般に対し提案する経営戦略や、会計からITまでの知識が求められる財務戦略コンサルタントは、報酬が高い傾向にあります。
インフルエンサー系フリーランス
近年は、SNSや動画投稿、ライブ配信などを通じて収入を得るインフルエンサー系フリーランスも増えています。
収益化の方法は多岐にわたり、企業とのPR案件やアフィリエイト報酬、視聴者からの投げ銭・課金などが代表的です。フォロワー数や発信力によって報酬額が大きく変動するため、年収の幅は非常に広く、平均年収を一概に示すことは難しい職種といえます。
【タイプ別】フリーランスの平均年収・相場
フリーランスとひと口にいっても実は色々なタイプがあり、それによって働き方も稼ぎ方も変わってきます。ランサーズ株式会社の「フリーランス実態調査 2024年」では、フリーランスを次の4つのタイプに分類しています。
| タイプ | 年収1〜100万円未満 | 年収100〜500万円未満 | 年収500〜999万円未満 | 年収1,000万円以上 |
|---|---|---|---|---|
| 副業系すきまワーカー | 32.1% | 20.8％ | 11.6% | 7.4% |
| 複業系パラレルワーカー | 27.8% | 27.8% | 34.8% | 18.5% |
| 自由業系フリーワーカー | 29.7% | 24.6% | 20.3% | 25.9% |
| 自営業系独立オーナー | 10.4% | 26.8% | 33.3% | 48.1% |
上記の代表的なフリーランスの4つのタイプについて、年収や相場を紹介していきますので、ご自身の理想のフリーランス像と照らし合わせながら読んでみてください。
副業系すきまワーカーの年収目安
副業系すきまワーカーには、会社に勤めながら空いた時間を活用して、フリーランスとして仕事をしている人たちが該当します。ランサーズの調査では、副業系すきまワーカーの32.1%の人が年収を「1〜100万円未満」と回答しました。
あくまで収入の柱は本業の給与収入であり、フリーランス活動による収入はそれほど多くないケースが一般的です。
複業系パラレルワーカー年収目安
最近急増しているのが、複業系パラレルワーカーと呼ばれるタイプです。
1つの会社でのみ働くのではなく、複数の会社と契約して仕事をするというスタイルで働いています。
ランサーズの調査によると、複業系パラレルワーカーの年収は「1〜100万円未満」と「100〜500万円未満」がそれぞれ27.8%、「500〜999万円未満」が34.8%、「1,000万円以上」が18.5%という結果でした。企業との契約ベースで仕事をしている分、副業系と比べると少し年収も高くなっています。
自由業系フリーワーカー年収目安
特定の企業に勤務しているわけではなく、自分の専門分野の仕事を業務委託という形で行っているタイプのフリーランスを自由業系フリーワーカーと呼んでいます。
ランサーズの調査によると、最も多かった回答は「1〜100万円未満」（29.7%）でしたが、次に多かったのは「1,000万円以上」（25.9%）でした。自由業系フリーワーカーは専門的なスキルや経験が求められる分野が多く、高収入を得ている人も少なくありません。
自営業系独立オーナー年収目安
自分で事業を行っている個人事業主もしくは法人経営者が自営業系独立オーナーに該当します。
一般的なフリーランスのイメージに1番近いのがこのタイプではないでしょうか。
ランサーズの調査では、48.1%の人が年収を「1,000万円以上」と回答しています。次に多かったのは「500〜999万円未満」（33.3%）で、自営業系独立オーナーの約8割が会社員の平均年収を上回っているという結果になりました。
フリーランスが支払う税金の種類と手取り年収の考え方
フリーランスとして活動する場合、売上がそのまま手取り収入になるわけではない点に注意してください。所得に応じてさまざまな税金や保険料を支払う必要があり、これらの仕組みを正確に把握しておかなければなりません。
ここでは、フリーランスが支払う主な税金の種類と、実際の手取り年収を計算する際の考え方について解説します。
支払う税金の種類
フリーランスが支払う基本的な税金の種類は、以下のとおりです。
| 税金の種類 | 概要 |
|---|---|
| 所得税 | 年間で得た所得に対してかかる税金 |
| 消費税 | 売り上げが年間1,000万円超えた場合にかかる税金 |
| 住民税 | 住民税は、都道府県や市区町村に納める税金 |
| 個人事業税 | 個人が営む事業のうち、法定業種として定められている70の職種に当てはまる事業に対してかかる税金 |
| 固定資産税 | 土地・家屋・償却資産などを所有している人に課される市町村の税金 |
税金は毎年確実に発生する支出なので、あらかじめ把握しておけば、無理のない資金計画が立てられるでしょう。突然の納税に慌てるリスクを減らせるはずです。
その他、フリーランスの税金の種類や対策方法について、詳しく知りたい方は以下の記事を確認してみましょう。
フリーランスの手取り年収の考え方と計算例
フリーランスは、収入から必要経費を支払った残りから、さらに税金・保険料が引かれた金額が実際に手元に残るお金となります。
フリーランスは、会社員と異なり年金・健康保険料・経費・備品代は全額自己負担です。所得税・住民税・消費税などの税金について、全て自分で計算・手続きをして、支払いまで済ませなければなりません。
年収600万のフリーランスの手取り例
| 項目 | 月額 | 年額 |
|---|---|---|
| 収入 | 50万円 | 600万円 |
| △経費 | 5万円 | 60万円 |
| △国民年金 | 1万6,000円 | 19万2,000円 |
| △国民健康保険 | 5万2,000円 | 62万9,000円 |
| 控除後の所得金額 | 38万2,000円 | 457万9,000円 |
| △所得税 | 4万円 | 48万8,000円 |
| △住民税 | 3万8,000円 | 45万8,000円 |
| 差し引かれる金額の合計 | 19万6,000円 | 236万7,000円 |
| 手取り金額 | 30万4,000円 | 363万3,000円 |
例えば年収600万円の手取り額は、おおよそ363万3,000円です。月単位で見てみると月収は50万円、手取りは30万4,000円となります。
なお、これは39歳未満の1人世帯で青色申告した場合を想定したものです。国民年金保険料は一律ですが、国民健康保険料や経費・備品代、住民税は個々人によって異なります。
年収1000万のフリーランスの手取り例
| 項目 | 月額 | 年額 |
|---|---|---|
| 収入 | 83万3,000円 | 1,000万円 |
| △経費 | 8万3,000円 | 100万円 |
| △国民年金 | 1万6,000円 | 19万2,000円 |
| △国民健康保険 | 7万1,000円 | 85万円 |
| 控除後の所得金額 | 66万3,000円 | 795万8,000円 |
| △所得税 | 10万円 | 119万4,000円 |
| △住民税 | 6万6,000円 | 79万6,000円 |
| 差し引かれる金額の合計 | 33万6,000円 | 403万2,000円 |
| 手取り金額 | 49万7,000円 | 596万8,000円 |
年収1,000万円のフリーランスの手取り額は、「39歳未満・1人世帯・青色申告」の条件で計算するとおおよそ596万8,000円です。月収換算すると83万3,000円、手取りで49万7,000円となります。
所得が800万円を超えるようであれば法人税の方が税率を抑えられるため、このタイミングで法人化を検討してみてもよいでしょう。
フリーランスの年収の手取りについては、以下の記事も合わせて参考にしてください。
フリーランスとして高年収を稼ぐための9つのポイント
フリーランスは実力次第で高収入を目指せる働き方ですが、職種選びや働き方によって年収に大きな差が出ます。安定して高い報酬を得るためには、戦略的なスキルアップや案件選び、収入を伸ばすための工夫が欠かせません。
ここでは、フリーランスが高年収を実現するために意識したい9つのポイントを紹介するので、ぜひ参考にしてください。
1.稼げる職種を選ぶ
フリーランスとして高収入を狙うなら、まず「どの職種・分野で活動するか」の見極めが重要です。
職種ごとの平均年収を比較すると、ITエンジニアやコンサルタントといった専門職は報酬水準が高く、高単価案件も豊富にあります。一方、ライティングやデザインなどクリエイティブ系の職種は、案件数が多く参入しやすいものの、単価が低くなりがちです。
自分のスキルや興味だけでなく、市場価値や年収相場を踏まえて職種を選ぶことが、高年収への近道となります。
2.独立前に十分な経験と実績を積む
安定した収入を得るには、独立前にしっかりと経験と実績を積んでおかなければなりません。会社員のうちにフリーランスとして活動するために必要なスキルを磨き、可能であれば副業などで具体的な成果を出しておくと、独立後に高単価案件を受注しやすくなります。
経験やスキルが不十分なまま独立してしまうと、案件を継続的に獲得できず、収入が不安定になるリスクがあるため注意してください。フリーランスは即戦力が求められる世界であり、独立前からの実績づくりが年収に直結します。
3.高度・専門スキルを身につける
高度な知識や専門スキルを持っていると、同じ職業のライバルができない仕事を受けられる希少価値のあるフリーランスになれます。
希少価値があるものは、何でも価格が高くなるもの。専門分野の知識・経験が求められる難しい仕事ほど、好条件・高単価になるのが一般的です。より高度な知識や専門スキルを身につけ、自分の市場価値を上げられると大幅な収入アップが期待できます。
また、エンジニアなど専門職では技術スキルが重要ですが、コンサルタントやPM、Webプロデューサーといったジェネラリストタイプのフリーランスを目指す場合は、経営やプロジェクト全体を任せられるスキルや実績が必要です。大きな予算や組織を動かせる実績があれば、より高い報酬を得やすくなります。
「自分の強みである分野の案件を多く受けて集中的にスキルや実績を積む」「専門的な知識やスキルがあることを証明できる資格を取得する」などするとよいでしょう。最新の高度な技術を身につけることもおすすめです。その技術を扱える人が少ないなかでスキルを身につけておけば、高単価案件を受けやすくなります。
4.フリーランスエージェントに登録する
フリーランスエージェントは、案件を受けたいフリーランスと、案件を依頼したいクライアントをマッチングさせるサービスです。
フリーランスが仕事を得る方法はさまざまありますが、人脈や紹介を除いたマッチングサービスのなかでは「エージェント経由が最多」。営業活動をほぼする必要がないため、効率的な受注が魅力で、近年一気に利用が増加しています。しかも、フリーランスエージェントには、フリーランス向けの高単価な案件が豊富です。
クラウドソーシングもマッチングサイトの1種ですが、案件を獲得するためには自分で仕事に応募しなくてはなりません。その点、フリーランスエージェントならスタッフが案件を紹介してくれるため、効率よく仕事を見つけられます。
ITエンジニア案件を探している方には、「ITプロパートナーズ」がおすすめです。エンド直案件が中心で、高単価案件を多く取り扱っています。さらに、フルリモートや週2〜3日稼働など、柔軟な働き方ができる案件が豊富なのも特徴です。フリーランスITエンジニアとして高収入を目指している方は、ぜひご活用ください。
5.期待以上の成果を上げる
フリーランスは契約先が期待している以上の成果を上げることで、年収を上げられる可能性が高まります。
フリーランスは即戦力を求められているので、求められている成果を出すのは当然です。そこで更に期待以上の成果を提供することで、初めて継続案件や報酬アップ、他案件の紹介といった好循環が生まれやすくなります。
例えば、求められている120%以上の成果を出すことや、相手の課題を先回りして提案するなど、付加価値を意識する姿勢が評価につながります。
6.幅広い案件に挑戦する
自分のスキルや経験に合う仕事に携わることは重要である一方、同じレベルのままではいつまで経っても高単価案件を受けられるだけの実績も経験も積めません。
先述の通り自分の得意な分野に集中的に取り組み高度かつ専門的な知識を身につけることも重要ですが、一方で幅広い案件に挑戦してスキルアップ・キャリアアップを図ることも収入アップにつながります。幅広い案件に挑戦し対応できる分野を増やしておけば、いずれかの分野の需要が下がったとしてもほかの分野の案件を多く引き受けることで年収低下を防げます。
また、複数分野の知識やスキルが求められる高単価案件も受けられるようになるため、収入アップと安定化が図れるのです。例えばPM/PLといった管理系の案件、要件定義や設計などの上流工程の案件は単価が高い傾向にあるので、収入アップを目指して新しく挑戦するのにおすすめです。
また、オンプレだけでなくクラウドにも対応できるようにしたり、DX支援やRPAといった新しく需要が高まっている分野に挑戦するのもよいでしょう。
新しく挑戦する分野では、最初は低単価案件しか受けられないかもしれません。しかし、ある程度実力が上がれば、より責任ある難しい仕事を担当できるようになります。新しい案件に挑戦することでスキルやキャリアの向上、連動して収入アップ、という好循環が生まれるでしょう。
7.売上を意識して仕事をする
どこを意識して仕事をしているのかによって年収は大きく変わってきます。
よく「従業員と経営者の考え方の違い」といわれますが、これは作業として仕事をしているのか、しっかりとその先まで見て仕事をしているのかという違いを指します。
当然、稼げているフリーランスの人たちは、経営者的な考え方を持っている人。依頼された仕事をただこなすのではなく、その依頼は何のためにしていて、そのためには何が必要なのかということを常に考えながら仕事をしています。
クライアントの売上につながる仕事をしているのかどうか、というように言い換えられます。これが出来ているのであれば、依頼してくれている会社に対して提供している付加価値も高いため、自ずとフリーランスとしての市場価値も高くなり、年収も上がっていきます。
自分の仕事によってクライアントの売上が上がっているなら、自分から単価アップの交渉もしやすくなるでしょう。例えば初めは月30万円の案件を2つ受けていたとします。この時点では年収720万円です。しかし、自分の仕事によってクライアントの売上が上がったことを受けて月単価がそれぞれ1割ずつ上がれば、年収は792万円と800万円目前にまでなります。こうしたことを繰り返し、月単価があと3割上がれば、年収は1,000万円を超えるのです。
8.常に情報収集し知識の幅を広げる
年収1,000万円を超えるには、常に情報収集して知識の幅を広げることも欠かせません。ひと口に情報収集といっても収集すべき情報の種類はさまざまで、具体例を挙げると以下の通りです。
- 最新技術
- 需要が高まっているサービス
- フリーランスに関する時事ニュース
- 高単価案件の見つけ方
最新技術や需要が高まっているサービスをいち早く知れば、まだライバルの少ないうちにその分野に挑戦できるため高単価案件を得やすくなります。
また、例えば「フリーランスに業務を依頼している企業が感じている不満・問題」といったような時事ニュースを見ておくと、クライアントにとって依頼しやすいフリーランスとはどのような人かを考えられます。その結果、多くのクライアントから案件を依頼されたり、継続的に案件を獲得したりすることにつながるでしょう。
高単価案件の獲得方法について常にアンテナを張っておくこともポイントです。フリーランスが案件を得る方法はさまざまです。案件の獲得方法を変えるだけで収入が上がることもありますし、フリーランスエージェントやクラウドソーシングの企業が新たなサービスを始めることもあるので、チェックしておきましょう。
9.経費の削減や節税をする
フリーランスが手取り年収を増やすには、経費の削減や節税対策も欠かせません。
例えば仕事で使用するパソコンや書籍、通信費などを必要経費として計上することで課税所得を抑えることができます。また、青色申告特別控除や小規模企業共済、iDeCoなどの制度を活用すれば、節税効果も大きくなります。
日々の支出を意識し、計画的にお金を使うことが、フリーランスにとって収入の最大化に繋がると言えるでしょう。
フリーランスが年収を安定させるためにできること
案件が突然終了したり、すぐに新しい案件が見つからなかったりすると月収が下がってしまい、たとえ月収が高い月があっても年ベースで見ると年収が少なくなることがあります。
よって、フリーランスとして年収アップを目指す際には「どのような時でも最低月◯◯万円は得られる」というような収入安定の基盤を作っておかなければなりません。その方法を3つ紹介します。
複数の収入源を確保する
1つのクライアントのみから収入を得るのではなく、複数のクライアントの案件を並行して受け、収入源をいくつか作っておくことは非常に重要です。複数の収入源を確保していれば、そのうちのどれかの案件が急に終了してもある程度の収入は維持できるからです。
1つのクライアントのみの案件をしているとそこでの仕事のやり方に慣れすぎてしまい、新しいクライアントの案件を受けた時になかなか適応できないリスクもあります。こうした点からも、複数のクライアントの案件を並行して受けることは重要です。
長期の継続案件獲得を目指す
長期の継続案件獲得を目指すことも、年収を安定させるためのポイントです。
短期間の案件ばかりを受けていると、頻繁に新しい案件を探さなければなりません。本来なら仕事に充てて収入につなげられていたはずの時間を案件探しに費やすことになりますし、新規案件獲得に時間がかかれば収入は落ちてしまいます。
また、長期案件のなかにはプロジェクトのコアな部分に関わる高度な案件も多くあります。こうした案件を多くこなすとスキルが上がっていくため、さらなる高単価案件にも挑戦しやすくなるでしょう。
クライアントや仕事仲間との信頼関係を保つ
クライアントや仕事仲間との信頼関係を保つことも、年収の安定化には必要です。例えばクライアントから信頼してもらえれば、長期案件や新しい案件を任せてもらえたり、単価を上げてもらえたりすることがあります。
また、仕事仲間とよい関係が築けていれば、そこから新しい仕事を紹介してもらえることもあるでしょう。「フリーランス白書2023」によると、フリーランスの仕事獲得経路の上位2位は「人脈」と「過去・現在の取引先」であり、全体の約67％を占めています。
クライアントや仕事仲間と信頼関係を築くことは、仕事の獲得経路を増やし、年収を安定させることにつながるのです。
そもそもフリーランスとは？個人事業主や会社員との違い
フリーランスとは、会社や組織に雇用されず、個人として企業やクライアントから仕事を請け負う働き方のことです。近年は働き方の多様化により、フリーランスとして独立する人も少なくありません。
ここでは、フリーランスと個人事業主や会社員との違いについて見ていきましょう。
フリーランスと個人事業主との違い
フリーランスと個人事業主は、税法上の区分が異なるだけで、特に大きな違いはありません。フリーランスとして活動している人が、税務署に開業届を提出すれば個人事業主となります。働き方も仕事の取り方も経済的な安定性も、フリーランスと個人事業主とではほとんど同じだと言えます。
しかし、フリーランスとして活動している人の多くが、個人事業主となっています。理由は、個人事業主になることで以下のようなメリットがあるからです。
- 最大65万円の所得控除を受けられる青色申告が可能になる
- 屋号を取得できるので社会的信用度が増す
- 補助金や助成金を受けやすくなる
このようなメリットがあるため、フリーランスとして働くのならば、開業届を提出しておいた方がよいでしょう。
フリーランスと会社員との違い
フリーランスと会社員には多くの違いがありますが、特に大きく違うのは以下の3点です。
- 作業範囲
- 働き方
- 年収
フリーランスは、案件を獲得するための営業活動やアフターフォロー、税務、その他雑務についてもすべて自分一人でやらなければなりません。しかし会社員の場合は、自ら仕事を取ったり税務作業をしたりする必要がなく、会社から与えられた仕事に集中することができます。
このように、フリーランスは大変な部分もありますが、その分働き方は非常に自由です。会社員は、基本的に会社のルールに則って働かなければならず、やりたくない仕事であろうと指示を受ければ対応しなければなりませんが、フリーランスならば避けたい仕事は断ることもできます。また、働く場所や時間も好きなように決めることが可能です。
年収面でも、両者には違いがあります。会社員は毎月安定した給与を受け取れますが、どんなに努力をしても大きく収入を上げることは難しいです。しかしフリーランスならば、実力に応じて収入は青天井となります。20代で年収1,000万円を超えるということも十分現実的でしょう。
フリーランスでも働き方は多様化している
近年は、フリーランスの中でも働き方が多様化しています。会社員として働きながら副業で案件を受ける副業フリーランス、複数の業種や職種を掛け持ちする複業（パラレルワーカー）、そしてオンラインを中心に単発・短期の仕事を請け負うギグワーカーなど、そのスタイルは実にさまざまです。
それぞれのスタイルにメリット・デメリットがあり、ライフスタイルやキャリアプランに応じて働き方を柔軟に選択できるのも、フリーランスならではの魅力といえるでしょう。
会社員として働きながら副業でフリーランスを始めることに興味がある方は、以下の記事を参考にしてください。
フリーランスとして働くメリット
フリーランスには、会社員にはない多くの魅力があります。ここでは、フリーランスとして働く主なメリットを3つ紹介します。
自由の高い働き方を実現できる
フリーランスの代表的なメリットは、働く時間や場所を自分の裁量で決められる自由さです。自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、自分に合った環境で仕事ができ、通勤に時間を取られることもありません。
そのため、プライベートの時間を確保しやすく、ライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が可能です。こうした自由度の高さに魅力を感じて、フリーランスを目指す人も少なくありません。
実力次第で収入アップできる
フリーランスは、自分の実力と成果次第で収入を大きく伸ばせる働き方です。受注する案件の単価や数によって収入が決まり、スキルや実績が高く評価されれば、高単価案件を継続的に受けられるでしょう。
一方、会社員は昇給が評価制度や企業の業績に左右されやすく、短期間で大幅な収入アップを実現するのは難しいのが現実です。努力や成果が直接収入に反映される点も、フリーランスならではの大きなメリットといえるでしょう。
人間関係のストレスが軽減される
フリーランスは基本的に個人で仕事を進めるため、職場の人間関係によるストレスが少ないというメリットもあります。
チーム案件であっても、コミュニケーションは仕事上のやり取りが中心で、不要な雑談や上下関係のストレスに悩まされにくい環境です。仕事に集中できるため精神的にも安定しやすく、自分らしいペースで働けます。
フリーランスとして働くデメリット
自由で柔軟な働き方ができる一方で、フリーランスにはリスクや不安もつきものです。ここでは、フリーランスとして働く際に注意しておきたい主なデメリットを紹介します。
収入が不安定になる
フリーランスの最大のデメリットは、収入が不安定になる点です。継続的に案件を受注できれば問題ありませんが、景気や需要の変化、クライアントの業績などによって、案件数や単価が変動する可能性は十分あります。
安定した収入を得るには、複数のクライアントと取引して収入源を分散させたり、スキルアップによって高単価案件の獲得を目指したり、さまざまな工夫が欠かせません。
社会的信用が低い
フリーランスは収入が不安定な傾向にあるため、会社員と比べて社会的信用が低く見られがちです。住宅ローンや賃貸契約、クレジットカードの新規作成など、信用調査が必要な場面では不利になることもあります。
将来的に住宅購入や車のローンなどを検討している場合は、可能であれば会社員のうちに契約を済ませておくと安心です。
全てが自己責任になる
フリーランスは、仕事の受注から納品、税金の管理、トラブル対応まですべて自分で行わなければなりません。つまり、「個人で仕事を請け負う＝すべて自己責任」であることを常に意識しておく必要があります。
例えば、納期の遅延やクライアントとの契約トラブルが発生しても、自分自身で対応しなければなりません。そのため、スケジュールや品質をしっかり管理し、契約内容を事前に念入りに確認しておくことが大切です。トラブルを未然に防ぐためにも、リスク管理を意識して行動するよう心がけましょう。
孤独を感じる場合がある
フリーランスは基本的に一人で仕事を進めるため、孤独を感じやすい働き方でもあります。人間関係のストレスが少ないというメリットもありますが、人と関わるのが好きなタイプの人にとっては、孤立感を覚えることもあるでしょう。
定期的に同業のコミュニティに参加したり、カフェやコワーキングスペースなど外で作業したりして、気分転換を図るのもおすすめです。
フリーランスの将来性
ランサーズの「フリーランス実態調査 2024年」によると、フリーランス人口は10年前と比べて39.1％増加し、経済規模も38.8％拡大しました。こうしたデータからもわかるように、フリーランス人口や市場規模は年々拡大しており、個人で働くことが一般的な選択肢として浸透しつつあります。
また、dodaの「副業・フリーランス人材白書2025」では、6割以上の企業が労働力不足を感じているとの結果が出ています。人材不足に課題を抱える企業が増えるなか、フリーランスなど外部人材への需要は今後さらに高まる見込みです。
フリーランス人口の増加によって競争は高まっているものの、戦略的にスキルを磨き、信頼を積み重ねていけば、フリーランスは将来性の高い働き方だといえるでしょう。
フリーランスの年収に関するQ＆A
最後に、フリーランスの年収に関するよくある質問にお答えします。
フリーランスとして年収1000・2000万円稼ぐことは可能？
フリーランスとして年収1000・2,000万円稼ぐことは不可能ではありません。ただし、年収1000万円以上を目指すなら、自分で事業を行う、独自性が高いサービスを提供するなどしなければ難しいといえるでしょう。例えばフリーランスエンジニアなら、コンサル・スポットコンサル案件など高単価な案件を中心に受け続けると、年収1,000万円から2,000万円を達成できる可能性があります。
年齢や実務経験年数によって年収は変わる？
年齢はあまりフリーランスの年収に関係しません。ただし、実務経験年数は年収に影響しがちです。特にフリーランスエンジニアやデザイナー、マーケターなどは、実務経験年数が長いほどスキルが期待される傾向が見られます。高単価な案件には、応募条件に「経験年数◯年以上」と明記されているものも珍しくありません。
扶養範囲内で働くには年収いくらまで？
配偶者の扶養範囲内で働くフリーランスもいます。フリーランスの場合、税制上の扶養範囲で働くには、年収から控除と経費を差し引いた「年間所得」を133万円以下に抑えなくてはいけません。
また、社会保険上の扶養に入るには、「年収」130万円未満が条件です。
まとめ
フリーランスは職種選びと戦略次第で年収の伸びしろが大きい一方で、手取りや税負担の把握、案件の安定確保が欠かせません。平均年収や職種別の相場を踏まえて、今の自分の単価が適切かを見直し、これから独立を目指す方は目標収入と具体的な戦略まで落とし込んでおきましょう。
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