個人で出来る仕事は何がある?個人事業主にオススメの職種16選と探し方

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こんにちは、ITプロパートナーズ編集部です。

自分のペースで働くために独立して開業し、個人・個人事業主として働きたいと思う人もいるでしょう。うまく行けば会社員として働くよりも多くの収入を得ることも可能です。一方で、何の準備もなく独立すると収入が下がってしまったり、働きにくさを感じる可能性もあります。

そこで、まずはどのような職種であれば個人で働けるのか見ていきます。さらに、個人で働くための注意点やポイント、仕事の探し方などについても解説します。ぜひ、参考にしてみてください。フリーランスの仕事についても知りたい方は、「フリーランスの仕事の種類と案件獲得におすすめのサイト」も併せてご覧ください。

弊社では、数多くの方にフリーランス案件を獲得していただいています。経験とスキルさえあれば、週2日から高収入案件をご紹介できます。まずは無料登録をして色々な案件をみて見てください。弊社からおすすめの案件をご紹介することも可能です。

個人で仕事をする手段

個人で働く方法として業務委託として仕事を請け負う場合と、個人規模でビジネスを行う場合があります。いずれも、フリーランスとして働くほか、税務署に開業届を出すことで個人事業主として働くこともできます。

業務委託契約で仕事を請け負う

フリーランスや個人事業主など個人で働く人の多くは、会社と業務委託契約を交わして仕事を請け負っています。業務委託では単発の仕事もあれば、毎月のように一定量が発注される仕事もあります。

ちなみに、業務委託というのは法律上の名前ではありませんが、会社が業務を外注する際の契約の総称として使われています。その業務委託には、法律的な業務を委任する「委任契約」、法律的ではない業務を委任する「準委任契約」、成果物に対して報酬が支払われる「請負契約」があります。

個人でビジネスを始める・開業する

業務委託以外には、起業をしてビジネスを行う方法もあります。個人でできるビジネスとしては「店舗を立ち上げて小売りを行う」「得意なジャンルを活用してオンライン講師をする」「税理士として事務所を構える」などがあります。

その際は会社(法人)を設立してビジネスを行う場合もありますが、手続きや資金の問題でハードルが高いという場合には、個人事業主としてビジネスをスタートさせることもできます。

開業届を提出すれば個人事業主になる

個人事業主になる手続きは難しいものではありません。上記どちらのパターンであっても、税務署に開業届を提出すれば個人事業主になることができます。

法人は法務局に法人登記をし、会社印や法定費用と資本金などを用意しなくてはなりませんが、それに比べると個人事業主の手続きは簡単です。

開業届は正確には「個人事業の開業・廃業等届出書」といい、国税庁のホームページからダウンロードし必要事項を記入して提出すれば個人事業主となることができます。

フリーランスと個人事業主の違いは?税金面でのメリットデメリットも解説

【業務委託系】個人事業主の職種

現在、業務委託としての仕事にはどのようなものがあるでしょうか。クラウドソーシングや弊社「ITプロパートナーズ」などの案件を見ながら、人気がある職種を紹介していきます。

エンジニア

エンジニアであれば、基本的にはインターネットにつながるパソコンがあれば作業ができるため、個人事業主の仕事に適しています。業務委託の案件も多く、ITプロパートナーズでは2021年7月時点では2,500件以上の案件を見つけられます。

エンジニアとして仕事をするには、プログラミングや言語、ネットなどの知識とスキルがあれば業務ができます。とはいえ、多くの個人で働く人向けの案件は募集条件として実績を挙げているので、学校で勉強をしたり、IT系の会社に勤めたりしてみるなどを一度はしたいところです。

  • 稼働日数:2日
  • 想定稼働時間:64時間
  • 想定月収:~¥300,000

マーケター

マーケターは商品やサービスを売るためのマーケティングを行う仕事です。世の中のニーズをくみ取りデータを分析し、売るための最適な手法を選びます。以前は広告といえばテレビや紙媒体、イベントなどが主流でしたが、最近はWeb上におけるデジタルマーケティングが主流となっています。

求められるスキルとしては積極的に市場を調査する行動力や、世の中の動向をキャッチするリサーチ力、データの分析力などです。

  • 稼働日数:3日
  • 想定稼働時間:96時間
  • 想定月収:~¥500,000

ライター・編集者

自分でテーマを見つけて文章を発信する人もいますが、基本的にはクライアントや編集者から依頼を受けて文章を書くのがライターの仕事です。雑誌や新聞などの紙媒体のほか、近年はWebメディアで活躍するライターが増えています。

一方、クライアントと企画内容を調整し、スケジュール管理をしながらライターに発注するのが編集者の仕事です。あがってきた原稿のチェック作業もあります。

ともに必要なスキルは、日本語に関する知識とSEOに関する知識です。

  • 稼働日数:3日
  • 想定稼働時間:96時間
  • 想定月収:~¥400,000

デザイナー

デザイナーには複数の種類があり、プロダクトをデザインする人や広告のデザインを専門とする人、雑誌などの紙媒体を得意とする人もいます。しかしやはり最近、募集が多いのがWebのデザイナーです。

Webデザイナーは文字や画像、動画などを組み合わせ、視覚的に商品やサービスをアピールしたり、各記事などを読みやすくしたりする工夫をします。IllustratorAdobePhotoshopなどのグラフィックソフトを使いこなすスキルや、言語、SEOなどの知識を必要とします。

  • 稼働日数:3日
  • 想定稼働時間:96時間
  • 想定月収:~¥400,000

事務職

営業や販売などのフロントオフィスの仕事に対し、社内向けのバックオフィスの仕事を行うのが事務職です。総務、人事、会計などに関する業務があります。

テレワークが進み電子印鑑、電子書類のシステムも発達したため、業務委託として個人にテレワークで任せたりすることも増えています。

医療事務や金融事務など専門性の高いクライアントの事務をする場合には、ある程度の業界ごとの知識、スキルが必要ですが、データ入力のように未経験者でも可とする案件も比較的多く見つけられます。

カスタマーサポート

電話やチャット、メールなどを使い、企業の顧客に対してサービスや商品の説明、質問対応などを行うのがカスタマーサポートの仕事です。カスタマーサポートセンターで働くこともありますが、最近は個人に業務を発注し、在宅でできるようにしているところもあります。

クラウドソーシングでの募集案件を見ると、フルリモート可とするカスタマーサポート案件を見つけることができます。スキルとしては基本的なパソコンの操作やビジネスマナーなどが求められています。

運転・宅配スタッフ

人々の買い物のスタイルとして通信販売、ネット販売が多くなってきているなか、運転・宅配スタッフの需要が高くなっています。従来は運送会社で雇われるというスタイルが中心でしたが、最近は軽自動車を使い、運送会社と業務委託契約を交わして働くスタイルも増えています。

運転・宅配スタッフは、好きな日、好きな時間に働くことが可能です。単発での仕事もありますが、信用を得ると定期的に仕事を任されやすくなります。

【個人ビジネス系】個人事業主の職種

上述の仕事は個人での仕事とはいえ、業務委託契約を結びつつ働くスタイルでしたが、ここからは、個人で商品やサービスなどをやり取りするビジネスとして働きやすい職種について紹介していきます。

講師

特技、特別な知識などがある場合、講師として手広くビジネスをすることができます。学習塾やおけいこの教室を自宅やレンタルオフィスで開設するほか、最近はオンラインでセミナーや講義を行っている人もいます。

もちろん、塾やスクールの講師として業務委託という形で働いている人が多くいます。案件募集では週1日授業1コマ~というものもあり、スキマ時間で働くことも可能です。

小売販売

実店舗を持つほか、Web上にショップを持って通信販売をするという方法もあります。店舗の規模によって、1人で運営や接客をする人もいれば、スタッフを雇って行っている人もいます。

求められるスキルとしては扱う商品への知識と、仕入れを効率よく行う技量、そして販売をするための宣伝力や接客スキルなどです。

成功をすれば多くの利益を得られますが、場合によっては多くの在庫を抱えることもあるので注意が必要です。

飲食業

レストランや居酒屋、カフェ、ラーメン店など飲食店で修業を積む人にとって、独立して自分の店を持つのは夢の1つです。

飲食業を始めるには店舗スペースや設備、資金の準備のほか、資格の取得も必要となります。その1つが「食品衛生責任者」で、食品衛生協会で講習を受けることで取得ができます。また、店舗の収容人数が30名以上の場合には日本防火・防災協会が講習を実施している「防火管理者」の資格が必要です。

カメラマン

クライアントや編集者の要望を受け撮影をするのがカメラマンの仕事です。最近は誰でも気軽に写真を撮れますが、カメラマンはプロとしてよりきれいな写真を撮影することが望まれます。また、撮影後はAdobe Photoshopなどを使って、色味などの微調整も行います。

写真に対する知識が求められるのはもちろん、多くの機材を持ち歩く体力も大切です。また、クライアントのさまざまな要望に応えるために、柔軟に撮影プランを提案できる力も必要です。

コンサルタント

コンサルタントとして独立するには、まずはコンサルティングファームなどで働き実績を積んでから独立するのが一般的です。コンサルタントには経営コンサルタント、ITコンサルタント、医療コンサルタントなどがありますが、コンサルタントとして活動するにはそれぞれのジャンルに対する豊富な知識が必要です。

また、経営コンサルティングであれば、公認会計士や税理士などの資格を取得することで信頼を得ることができ顧客獲得につながります。

各種サロン

エステ、ネイル、まつエク、マッサージなど美容やリラクゼーション系のサロンで働いた後に独立して開業するという手もあります。自分のイメージしたサロンを運営できるのが魅力です。

ただし、ある程度の資金力と、トレンドに合わせた技術やセンスを持ち合わせることが大切です。さらにネイルのように人気のあるジャンルの場合、アクセスが便利か、周囲にライバル店がないかなど、サロンを開く立地についても慎重になる必要があります。

ブログ・アフィリエイト

自分でブログを立ち上げ、広告収入を得る人も多くいます。また、ブログに商品のリンクを貼り、ユーザーがそのリンクを経由して企業などのサイトにアクセスした場合に報酬を得ることができるアフィリエイト広告で収益を得る方法もあります。

組織に縛られることなく自分発信でできる仕事ですが、アクセス数が伸びず収益を得られないことがあります。いきなり専業とはせず、副業として始めるのがいいかもしれません。

動画配信

YouTubeなどを活用し動画を配信して広告料を稼ぐという方法もあります。内容は美容、教育などさまざまに考えられます。

ただし、現在はかなりの数のライバルが存在することから、再生数を稼ぐのは難しいと考えたほうがよいかもしれません。動画の撮影や配信の知識のほか、再生数を稼ぐための対策についても、常に知識を仕入れておくことが大切です。

また、企業から依頼を受けエンジニアとして動画配信の技術を提供するビジネスを行う人もいます。

  • 稼働日数:4日
  • 想定稼働時間:128時間
  • 想定月収:~¥500,000

士業

士業とは〇〇士といわれるような職業のことを指します。専門性が非常に高い職業が多く、多くは国家資格を取得しないとなることができません。なかでもよく知られている種類には以下のものがあります。

  • 弁護士
  • 司法書士
  • 行政書士
  • 宅地建物取引士
  • 税理士
  • 公認会計士
  • 社会保険労務士
  • 土地家屋調査士
  • 不動産鑑定士
  • 中小企業診断士

資格を取得していることから、法人化することなく個人でも事務所を開設して働きやすい職業です。もちろん企業に勤めながら資格を生かしている人もいます。必要なスキルは、それぞれの高い専門性です。

個人事業主として成功して稼ぐためのポイント

個人事業主として成功しているかどうかの指標の1つが収入ではないでしょうか。まずは準備段階として開業に必要なものを見ていきつつ、収入アップのための方法を考えていきましょう。

開業に必要な準備を行う

準備段階ですべきことは以下のようなものです。

  • 開業までのスケジュールを立てる
  • スキルを獲得する
  • 事業に必要な設備、機材、事務所などの環境、開業資金などを準備する
  • 個人事業主として働く場合は税務署へ届け出る

必要な設備、機材、開業資金などは業種によって異なるので、身近に先輩がいる場合には話を聞き、いない場合にはネットなどで調べるようにしましょう。

収入を確保する目処を立てる

独立したばかりの頃は仕事を獲得するためのパイプがなく、なかなか安定した収入に結びつかないことが多くあります。

最初の頃はとにかく人脈を広げる努力をするとともに、営業活動も行う必要があります。また後述するような個人向けの仕事紹介サービスを利用する手もあります。

専門スキル・資格を身に着ける

クライアントなどへアピールする際、専門性や資格などを持っていると仕事につながりやすくなります。エンジニアであれば言語に関する資格を、事務系であれば簿記の資格などを取得しておくようにします。

現在、個人で働くのに習得しておくと仕事になりやすいのが、プログラミングスキルです。IT系エンジニアの需要が非常に高く、募集案件も多くなっています。

自分に合う仕事探しの方法を選ぶ

仕事探しの方法は「営業」「知人の紹介」「クラウドソーシング」「エージェント」などさまざまです。

営業は仕事獲得において基本的な方法ですが、飛び込みで行うのは苦手だという人は多いかもしれません。その点、クラウドソーシングやエージェントであれば営業の必要がありませんが、手数料がかかります。

まずはいろいろ試してみて、自分に合った方法を見つけてください。

フリーランスの仕事(案件)の探し方から取り方までをプロが徹底解説!

個人事業主におすすめの仕事探しの方法

ここからは具体的に、個人で働くために仕事を探す方法について紹介します。今は仕事の探し方も多様になり、個人向けの案件が見つけやすくなっています。上手に活用して、収入アップを目指してください。

エージェント

エージェントはフリーランスや個人事業主に条件に合った仕事を紹介しています。利用方法は自分のプロフィールや実績、ポートフォリオなどを記載して登録するだけです。

エージェントによっては休業補償やキャリア相談など、福利厚生やサポートが充実しているのも魅力です。

全50社比較!フリーランスエンジニア専門おすすめエージェント【目的別】

弊社「ITプロパートナーズ」もエンジニアを中心に週2日からの案件を豊富に取りそろえています。

ITプロパートナーズ

クライアントには最新の技術を使う企業が多く、エンジニアとしてスキルアップをするのにも役立ちます。また、エンド直案件を取り扱っているため、報酬が高めに設定されています。

IT系のスキルがある方や更に収入を上げたい方、週2日などスポット案件を取りたいと考えている個人事業主・フリーランスの方はぜひ一度ご相談ください。弊社の専属エージェントがあなたにぴったりの案件をご紹介致します。

クラウドソーシング

ネット上のクラウドソーシングを利用して、案件を獲得する方法もあります。クラウドソーシングとは仕事を探している個人と、仕事を発注したい企業をマッチングするサービスで、「クラウドワークス」や「ランサーズ」などが有名です。

扱っている職種が幅広い上、未経験者や初心者でもできる仕事も紹介されています。

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SNS

企業などがSNSを使って直接、外部スタッフを募集するソーシャルリクルーティングが増えています。FacebookやTwitter、LINEなどが活用されているほか「Wantedly」のような仕事探しに特化したSNSもあります。

SNSの魅力は気軽に連絡を取り合うことができる点ですが、質のよくない仕事の発注が混ざっている可能性もあります。しっかりと自分で見極めることが大切です。

求人サイト・求人情報サイト

Indeed」のような求人検索エンジンや、一般的な求人情報サイトでも、フリーランスや個人事業主が受託しやすい業務委託の案件を見つけることができます。

業務委託と明確に表記されているほか、シフト自由、在宅可、週1からOKなどの条件が書いてある場合にも、フリーライターや個人事業主向け案件である可能性があります。

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個人事業主になる際の注意点

自分らしく働くことができ、成功すれば報酬アップが望める個人事業主ですが、どのような仕事もそうであるように決してよいことばかりではありません。注意しなくてはいけないポイントについて紹介します。

全て自己責任

個人で仕事をする場合には全てが自分の裁量となり、最終決定は自分でしなくてはいけません。当然、責任も自分で負う必要があります。

例えばクリエイターが他人の著作権に触れてしまった場合は仕事を切られるだけではなく、訴訟などに発展する可能性もあるので注意が必要です。

自己管理を徹底する

個人で仕事をするうえでもっとも大切なことが体調の管理です。自宅などで働いているとつい深夜でも仕事をして、体調を崩してしまうことがあります。しかし体調を崩して働けなくなってしまえば、その間の収入がなくなります。

しっかりと自分ができる量を考えながら仕事を引き受けることが大切です。

仕事の幅を狭めない

仕事の話があった時、それが自分の得意分野でなくても、すぐにできないとせずにまずは「本当にできないだろうか。できる方法はないだろうか」と考えてみることが大切です。

最初は難しいと思っても、やってみることで仕事の幅が広がることがあります。常に変化していく世の中のニーズをキャッチするためにも、簡単に幅を狭めず、まずは考えてみることをおすすめします。

個人事業主になる際に必要な手続き

フリーランスとして働くだけであれば、特別な手続きの必要はありませんが、個人事業主となるには申請が必要です。申請をすれば青色申告特別控除が受けられ税制上得になることもあるので、必ず行ってください。

開業届・青色申告承認申請書

個人事業主になるには、税務署に対して開業届の提出が必要です。開業届は国税庁のホームページからダウンロードできます。そのうえで、納税地や氏名、マイナンバー、職業などを記入して提出をします。

また、青色申告特別控除を受けたい場合は、開業届とともに青色申告承認申請書を提出する必要があります。

個人事業主が知っておきたい開業届の基本を徹底解説

確定申告

個人事業主は基本的には確定申告する必要があります。年間38万円を超える所得のある個人事業主が確定申告を行わないと、延滞税を請求されることがあるので注意してください。

個人事業主は例年2月16日~3月15日(土曜・日曜・祝日の場合は翌日または翌々日)に確定申告を行います。

白色申告と青色申告がありますが、書類の作成が簡単なのが白色申告、帳簿を2つ作る手間があるものの節税効果が高いのが青色申告となっています。

フリーランスの確定申告のやり方は?必要ないケースや節税のコツも紹介

年金・健康保険

会社員の場合には会社がまとめて年金や健康保険に加入していますが、退社して個人事業主になる場合は、基本的には自分で国民年金や国民健康保険に加入して年金と保険料を払う必要があります。

国民年金および国民健康保険は、市区町村の役所もしくはサービスセンターなどで手続きを行います。市区町村のホームページを見て、手続きが行える場所や持っていくものについて確認してください。

フリーランスが入れるおすすめ保険と種類は?保険料を抑える方法も解説

まとめ

個人で働くには業務委託や、個人事業主としてビジネスを始めるなどの方法があります。現在は個人事業主として働ける職種は増え、特にエンジニアは人気の職種となっています。

また、個人事業主向けに企業が仕事を発注する機会も増え、それらを紹介するエージェントに登録することで豊富な案件に出会うことができます。

エンジニアを中心に案件の紹介をしている弊社「ITプロパートナーズ」は、2,000件以上の企業と取引があります。「週2日だけ」「月に30万円以上稼ぎたい」などの希望に合わせた案件を獲得可能です。

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