起業で儲かるビジネス（事業・商売）ランキング12業種を紹介

こんにちは、ITプロマガジンです。

コロナ破たんや物価高による倒産などのニュースが伝えられる一方で、起業する人は増加傾向にあります。さまざまな支援制度により、起業しやすい環境が整っているともいえるでしょう。

しかし起業後は、売上の安定・経営継続を実現させなければならず、そのためには業種選びも大切です。この記事では起業で儲かる仕事ランキングを12業種に分けて紹介しています。業種選びのポイントや起業の際に役立つ基礎知識もお伝えしていますので参考にしてください。

起業で儲かるビジネスはどの業種？選び方のポイント3つ

起業で儲かるビジネスの特徴は、「コストが低い」「手間がかからない」「収入アップしやすい」の3点です。それぞれのポイントについて解説します。

初期投資やランニングコストが低い

低コストで起業できるかどうかは重要なポイントです。起業はお金がかかると思われがちですが、必ずしも多額の資金が必要なビジネスばかりではありません。

初期投資が大きくかかる起業は、失敗した時に回収できなくなるリスクが高くなるでしょう。失敗した時のリスクをできるだけ低くすることが成功確率のアップにつながります。

また、ランニングコストもチェックしたい要素です。ランニングコストが大きいビジネスは、収益が上がらなければ赤字になるリスクが高くなります。ランニングコストが低い業種を選べば、利益率が上がり儲かりやすいのです。

自分の手間がかからない

経営者自身の手間がどの程度かかるかも考慮したいポイント。手間がかからない業種は、自分が投入する労力の「コストパフォーマンスがよい」といえます。特に本業がある状態で副業として起業する場合は要注意です。作業に手間のかかる業種は、稼働時間などの問題から難しいと考えられます。

• 自分が手を止めても一定の収入が入ってくる仕事
• スタッフが作業を進めてくれる仕事

上記のように、手間がかからない業種を探すことも1つの選び方です。

売上・収入アップがしやすい

以下のようなポイントを意識して、売上・収入アップのしやすさも確認しておきましょう。

• 市場選び
• 需要の有無
• 将来性

市場選びでは競合が少ないブルーオーシャンなら成功確率は高まりますが、ライバルが増えすぎているレッドオーシャンでは難しくなります。流行が終わったり、AI（人工知能）に代替されたりなどで需要低下の可能性がある分野も儲かりにくい仕事です。将来性を見据えて、これから伸びるビジネスを検討するとよいでしょう。

また、収入目安や収益化までの期間もチェックしたいところ。起業後すぐに稼ぎやすい業種もあれば、稼げるまでに時間がかかる業種もあります。時間がかかる業種ならば、当面の資金や収入源を確保しておかなければなりません。

儲かる起業ランキング12業種をジャンル別に紹介

ここでは、起業で儲かるビジネス12業種を4つのジャンルに分類しました。

• 在宅でできる起業
• 副業で始めやすい起業
• 資格を活用した起業
• 女性におすすめの起業

選び方の項目でお伝えしたポイントも、分かりやすく示していますので参照ください。

在宅でできる起業で儲かるビジネスランキング

在宅でできる起業は、パソコンを使用したビジネスが中心です。

• フリーランスエンジニア
• フリーランスコンサルタント
• Webライター・編集者

上記3つのビジネスは、リモートワークが可能なため副業としても始めやすいでしょう。

フリーランスエンジニア

フリーランスエンジニアとは会社に属さず個人事業主として活動するエンジニアで、業務委託契約が一般的となります。オフィスに出社して仕事をする「常駐型」のケースもありますが、在宅しながら1人で作業することも可能です。単価相場が高く、案件を契約できればすぐに高収入も見込めます。

特にITエンジニアは人材が不足していることから、需要が高い仕事です。ただし、店舗オーナー・不動産オーナー・ブログなど不労所得が可能な仕事とは異なり、働いた分の報酬を得る成果報酬型のため自分の手を止めると収入減少に直結します。

ITエンジニアが独立・起業に向いている理由と成功に必要なスキル

2023.12.28

なお、ITエンジニアが起業や独立した際、始めのうちは収入が不安定になる可能性も高いです。そんな時は弊社ITプロパートナーズをご利用ください。弊社では週2日〜稼働可能な高単価案件を多く取り扱っています。あなたのスキルや経験、希望に応じて最適な案件をご紹介します。

フリーランスコンサルタント

フリーランスコンサルタントとは、個人でコンサルタント業を行うこと。「ITコンサルタント」「経営コンサルタント」「キャリアコンサルタント」など、企業向けだけでなく個人向けにもさまざまなサービスが見られます。

リモートでも可能で、必ずしも設備やオフィスが必要なく、大きな初期投資・ランニングコストをかけずに起業できる仕事です。収入水準が高く、セミナーや情報発信などでも収入を得られる点もメリット。エージェントサービスやマッチングサイトを使うことで効率的に案件を探せます。

コンサルタントとして起業するには？よくある失敗と成功ポイント

2024.03.22

Webライター・編集者

Webライターは、Webに掲載する記事を作成する仕事です。Webメディアが増えているため、需要が高いといえるでしょう。特別なスキルが必要なく、パソコンとネット環境があれば始められることから副業としても人気があります。

編集者は記事の品質や進行を管理する仕事で、さまざまなコンテンツ制作に携われる点が特徴です。どちらもフルリモート可能で、クラウドソーシングやエージェントサービスで多く募集されています。ただし、案件が見つけやすい一方で、成果報酬型のため継続した稼働が必要となるでしょう。

副業から始めやすい起業で儲かるビジネスランキング

副業から始めやすい起業には、次のような仕事が挙げられます。

• ネットショップオーナー
• ブロガー・YouTuber
• 不動産オーナー

それぞれの内容や儲かりやすさについて解説します。

ネットショップオーナー

ネットショップオーナーは、ネットショップを作成して商品を販売するビジネスです。EC業界はライバルも多いため売上アップの工夫が必要ですが、商品戦略や宣伝戦略が上手くいけば大きく稼ぐことも可能でしょう。

ネットショップを開くにはAmazonや楽天市場などのモールに出店する方法と、BASEやShopifyなどでオリジナルのショップを作成する方法があります。初期費用としては商品の仕入れ代やネットショップの開設費が必要です。

ランニングコストとしてはシステムの月額使用料が最も経費を圧迫しやすいため、最初は無料サービスを選ぶのも1つの方法でしょう。販売した商品から3％～10％の手数料が天引きされますが、赤字になるリスクを抑えながら経営できます。また、商品が売れるごとに必要となる発送処理などは、発送代行サービスを使えば効率化が可能です。

ブロガー・YouTuber

ブログやYouTubeで情報発信する起業も副業に人気のビジネスです。どちらもパソコンやスマホなど基本的な機材があれば作業が可能で、少ない初期投資で始められます。コンテンツも豊富でエンタメ系・ビジネス系・ライフスタイル系などさまざま。自分の得意分野を活かして起業が可能です。

ただし、収益化するまでが難しく、ブログのアクセス数やYouTubeのチャンネル登録者数を増やすのに時間がかかるケースがほとんど。軌道に乗れば自動的に収益を生み出すため、将来的に手間がかからなくなる点は大きなメリットといえます。

不動産オーナー

不動産オーナーとは、アパート・マンション・一軒家などの建物に投資したり、所有する土地を駐車場として活用したりして収入を得る起業です。物件や土地の購入に大きな投資費用がかかり、固定資産税や修繕費などの維持費も必要なため高いコストがかかるでしょう。

ただし、人件費のかかる店舗営業などに比べるとランニングコストは低いといえます。また、借り手が見つかれば家賃収入により安定収入が得やすいビジネスです。手続きや管理は管理会社へ委託するためオーナーの手間はさほどかかりません。

資格を使った起業で儲かるビジネスランキング

資格を活かした起業は専門的な内容が多いことから、収入アップがしやすいという特徴があります。

• 司法書士
• 行政書士
• 土地家屋調査士

これら3つは起業で儲かりやすい、おすすめのビジネスです。

司法書士

司法書士とは、法務局や裁判所などの行政機関に提出する書類作成・審査請求手続きなどを代行する仕事で国家資格となります。主に登記や受託に関する手続きが多く、法律の知識が必要です。

司法書士試験の合格率は例年3％～4％台と低く、業務独占資格であることから収入水準は高い傾向にあります。小規模なオフィスや自宅で開業でき、高価な機器などの設備投資も不要なため低コストといえるでしょう。新人研修のサポートが手厚く、実務経験がなくても資格取得後すぐに開業が可能です。

行政書士

行政書士も司法書士と同じく公的な書類を作成する仕事ですが、主に飲食店の営業許可など許認可等の書類や手続きを代行します。対応できる手続きの種類が多く、業務ごとに単価が異なるため幅広い業務を引き受けることで収入アップが目指せるでしょう。

国家資格となりますが、行政書士試験の合格率は10％前後。司法書士試験よりはやや難易度が低いといえます。行政書士も小規模なオフィスや自宅で開業でき、実務経験なしでも独立が可能です。

土地家屋調査士

土地家屋調査士とは、土地や家屋の調査・測量を行う専門家です。不動産の状況を正確に把握し、不動産の表示に関する登記や審査請求などの申請手続きを代行します。実務経験が不要で資格取得後すぐに開業できる士業として知られており、小規模なオフィスや自宅で開業が可能。

需要もあり、高収入を目指せます。ただし、CADソフトや測量機器など専用機材を用意しなければならず、300万～400万円程度の開業資金が必要です。1人で運営できるためランニングコストは低い傾向があります。

女性におすすめの起業で儲かるビジネスランキング

女性におすすめの起業には、スキルを活かしたビジネスが挙げられます。

• 教室・スクール講師
• 家事代行・ベビーシッターサービス
• サロン経営者

それぞれの詳細について解説します。

教室・スクール講師

教室・スクール講師は、実店舗やオンラインで指導する仕事です。料理やクラフト・手芸・エクササイズなどさまざまなジャンルがあり、自分の得意分野を活かせます。実店舗で教室を開く場合は、テナント料・レンタル料などのコストがかかりますが、オンラインなら自宅からでも可能。市民講座やカルチャースクールと契約して指導する方法もあります。

自分1人で運営でき、人件費を抑えられる点もメリット。収入は教室の種類にもよりますが集客が大きなポイントとなるため、スキルシェアサイトなどを利用して効率的に行うとよいでしょう。

スキルシェアサービスおすすめ31選比較！副業で稼ぐコツも紹介

2024.03.18

家事代行・ベビーシッターサービス

料理や掃除代行、ベビーシッターも女性がスキルを活かして起業できるサービスです。「タスカジ」「キッズライン」などのマッチングサービスに登録する、あるいはフランチャイズで開業するなどの方法があります。

自分1人で起業でき、オフィスを構えなくても自宅で開業が可能。ただし、フランチャイズの場合は開業資金が必要です。ハウスクリーニングなどとは異なり、基本的に「顧客の家にあるもの」で業務をするため清掃用具などの設備投資は安く抑えられます。

マッチングサービスでは時給1,500円ほどが目安ですが、開業するエリアの競合他社を調べたうえで料金プランを作成するとよいでしょう。すきま時間でもできるため副業として始め、軌道に乗ったら開業という流れも可能です。

サロン経営者

サロン経営とは、ネイルサロンやエステサロンなどを経営する起業です。技術を活かしながら自分のスタイルやこだわりを反映でき、店舗を借りてサロンを開く他に自宅でも開業できます。

ただし、マンションでは開業NGとなっているケースもあるため事前確認が必要です。美容機材などの設備を準備し、自宅開業の場合は接客スペースも必要なことから初期投資は高めといえます。自分1人でも運営できるため人件費はかかりません。売上は立地や宣伝戦略にもよりますが、リピーターが増えれば安定収入につながります。

女性におすすめの起業・自営業の職種ランキングTOP10！選び方も解説

2022.12.19

起業するにあたって知っておくべき基礎知識

12業種の起業で儲かるビジネスを紹介してきましたが、一口に起業といっても形態によって手続きや税務処理の方法が異なります。ここからは起業の基礎知識について解説します。

個人事業主と法人の違い

起業の形態は「個人事業主」と「法人」に分けられ、税制面で大きな違いがあります。個人事業主は、株式会社などの法人を設立せずに個人で開業届を提出する方法です。手続きが簡単で小規模（収入が一定以下）なら所得税も安くなります。

一方、法人を設立した場合にかかるのは法人税。累進課税ではないため一定以上の収入があれば個人事業主よりも支払う税金が安くなります。また、「経費にできる項目が増える」「社会的信用度が上がる」などもメリットでしょう。

個人事業主が節税目的で法人化するかどうか検討する場合、年間所得800〜900万円が1つの目安です。法人化のメリットについて、詳しくは以下の記事を参照ください。

個人事業主が法人化するメリットとタイミング

2021.11.29

会社員と比較したデメリット

起業には「柔軟な働き方ができる」「得意分野を活かせる」「収入アップが期待できる」などのメリットがありますが、会社員に比べるとデメリットも挙げられます。

• 収入が不安定になりやすい
• 社会的信用が低い
• 案件獲得に営業スキルが求められる
• 確定申告などの事務作業も自分で対応しなければならない

会社員のように固定給ではないため、仕事が受注できなければ収入もありません。全てが自己責任となるため、スケジュールや体調の管理も重要です。

雇われない生き方とは？会社に縛られない魅力や注意点と主な仕事

2022.07.19

確定申告の方法

起業後に必須な確定申告についても確認しておきましょう。確定申告の方法には「白色申告」と「青色申告」の2種類があります。白色申告は、手続きや帳簿付けが比較的簡単ですが所得控除は最高10万円です。

一方の青色申告は複式簿記による帳簿付けが必要ですが、最大65万円の特別控除を受けられるため節税効果が高いというメリットがあります。難しいとされがちな複式簿記も会計ソフトを利用すれば簡単です。ただし、青色申告を選択するには、税務署に「青色申告承認申請書」を提出する必要があります。

起業を成功させるために重要な3つのポイント

起業自体はさほど難しい手続きではありません。ただし、成功させるためには継続して案件を受注し、安定収入につなげる必要があります。ここでは起業を成功させるためのポイントを3つお伝えします。

インターネットでの調査は慎重に行う

起業のためには情報収集が不可欠ですが、信頼性の高い情報かどうかを確認しながら調査することが重要です。特にインターネットはあらゆる情報が集積され、素早く情報を得られるため利用する人は多いでしょう。

しかしインターネット上には、「絶対儲かる起業」「簡単に儲かるビジネス」などの謳い文句で興味を引き、高額なセミナーなどに勧誘するサイトも多く見られます。古い情報を掲載しているサイトも要注意。どのような情報も複数のサイトを比較して確認したり、メリット・デメリットの両面から検討したりなど、鵜呑みにしない姿勢が大切です。

戦略・ミッション・ビジョンを明確にする

起業に成功するためには目的を明確にし、優れたマーケティング戦略を練ることが重要です。「ミッション・ビジョン」つまり「なぜ」「何のために」起業するのか、動機や目標をしっかりと設定しなければモチベーションの維持が難しくなります。

起業とは目的を達成するための手段です。動機や目標が弱いと起業自体がゴールとなってしまい、すぐにやめてしまうリスクが高まります。また、戦略を練る際にはターゲット層や競合などを意識しましょう。

ターゲット層を設定することで、適切なアピール手段を選択できます。ライバルにはない自分の強みを見つけて差別化を図ることも大切です。

自己管理を徹底する

起業の成功には心身の健康が大前提。自分自身で休みを自由に決められるのは独立起業のメリットですが、注意しないと働きすぎる可能性もあります。特に起業したての時期は案件獲得が重要になるため、営業など業務以外にも時間を取られて忙しくなりがちです。

睡眠不足や栄養が偏った食事、長時間のデスクワークによる運動不足などで体調を崩さないように健康管理には留意しましょう。自分自身も大切な社員の1人と考え、高いパフォーマンスが発揮できるよう健康を維持管理することがビジネスの継続・発展につながります。

起業の現状と将来性

働き方改革で始まった副業解禁の流れにより、起業を検討する人も多いのではないでしょうか。社会全体で見た起業の現状や将来性、役立つ制度について解説します。

起業件数は増加傾向にある

東京商工リサーチが発表した「全国新設法人動向」によると、2021年の新設法人件数は14万4,622社と過去最多を更新。近年は新型コロナウイルス感染症の影響などもあり横ばいの年もありましたが、10産業全てにおいて増加が見られました。

起業が増えた背景としては、次のような理由が挙げられます。

• 起業支援により資金調達がしやすい
• 政府による副業の推奨
• ITインフラ環境の整備
• テレワークの普及

コロナ禍で助成金や補助金の種類が増え、テレワークが普及したことで地方でも起業しやすい環境が整備されたためハードルが下がったと考えられます。

融資制度が整備されている

起業する際は、自治体などによる創業者向けの融資制度を活用できます。日本政策金融公庫の融資制度が知られていますが、他にも地方自治体・信用保証協会・金融機関が連携する「制度融資」など創業時に使い勝手のよい融資スキームが整備されているため調べてみるとよいでしょう。以下は融資制度の一例です。

• 新創業融資制度（日本政策金融公庫）
• 新規開業資金（日本政策金融公庫）
• 女性・若者・シニア創業サポート事業（東京都）
• 起業家育成金（埼玉県）

これらの融資制度は「金利負担が少ない」「創業者保証が免除される」など、起業の後押しになるようなサポートがあり、資金調達に役立つでしょう。

起業の際の資金集め（資金調達）の方法6選！手順と注意点も解説

2023.01.04

助成金・補助金が充実している

創業者向けの融資制度の他に、起業したばかりでも活用しやすい補助金・助成金も豊富です。代表的な助成金・補助金は以下のものが挙げられます。

• 小規模事業者持続化補助金
• 地域デジタルイノベーション促進事業
• 都道府県の振興公社による補助金
• キャリアアップ助成金
• 地域雇用開発助成金

補助金・助成金のどちらも返済が不要ですが、助成金の多くは厚生労働省管轄となり、条件を満たしていれば受給できるというメリットがあります。補助金は、多くが経済産業省の管轄となり、国の政策目的に合った会社を支援するもので、給付条件が細かく設定されており助成金よりも難易度は高めです。

専門フリーランスには追い風の環境になっている

専門的なスキル・知識を持った専門フリーランスにとって、起業は追い風といえる可能性があります。東京商工リサーチの「全国新設法人動向」によると、2021年に最も新設法人が多かった業種は2万486社で学術研究、専門・技術サービス業。なかでも経営コンサルタントなどの専門サービス業が1万6,165社と8.6％も増加しており、注目すべき点とされています。

また「2020年版 中小企業白書」によると起業家の内訳について46.2％がフリーランス起業家と回答しており、専門スキル・経験を持ったフリーランスが多く起業しているようです。デジタル化の拡大や人手不足などを背景に、専門知識を持った人材の引き合いが強く、専門フリーランスへの需要が高まっていると考えられます。

フリーランスとして活躍できる仕事は以下の記事で紹介しているので併せてチェックしてみてください。

フリーランスの仕事一覧！職種別の必要スキルや独立のステップ

2024.02.06

まとめ

起業で儲かるビジネスをジャンル別に紹介しました。成功しやすいビジネスには「コストが低い」「手間がかからない」「売上や収入が上がりやすい」という特徴があります。人材不足などの背景から専門スキルを持ったフリーランスの需要が高く、起業しやすい環境であるといえるでしょう。

ただし、起業にはメリットもありますが、収入の不安定さや社会的信用度の低さといったデメリットも挙げられます。すきま時間やリモートワークで作業できる仕事も多いため、まずは本業を持ちながら副業として始めてみてはいかがでしょうか。

この記事を書いた人

ITプロマガジン

ITプロパートナーズはITフリーランスの方に案件紹介をしているエージェントです。当メディア「ITプロマガジン」では、フリーランスの働き方から仕事探しまで幅広い情報を日々発信しています。