こんにちは、ITプロマガジンです。
ITエンジニアとして独立を考えていても、退職するタイミングを判断するのは簡単ではありません。実務経験があっても、どのような案件を獲得できるか、独立後にどの程度の収入を見込めるかは人によって異なります。
そのため、独立前には自分のスキルで応募できる案件を調べ、収入の見通しを立てることが大切です。本記事では、ITエンジニアが独立するための判断基準から退職準備、案件獲得の方法まで解説します。
ドンピシャ案件の探し方
「案件はたくさんあるはずなのに、なかなか自分の望む案件が見つからない…」
エンジニア市場は売り手市場であるものの、いまだに正しいマッチングノウハウが確立されておらず、多くの方が案件探しに苦労されています。
ですが、現在の市場感や企業側に刺さる経験・スキルを理解し正しく案件探しをすれば、誰でも自身のバリューを活かし単価を伸ばすことができる、というのも事実です。
ITプロパートナーズでは、
・9割がエンド直案件のため、高単価
・約6割が週3-4案件のため、柔軟に働ける
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などの魅力的な案件を数多く保有し、マッチング能力の高い即戦力エージェントが完全サポートします。
初めてのフリーランス、情報収集段階でも大丈夫です。あなたの働き方にマッチし、単価も高く、最もバリューを発揮できる案件を探しませんか？
目次
ITエンジニアは独立できる？
ITエンジニアは、会社員時代に培った技術や実務経験を活かして独立できます。まずは独立の現実と、主な働き方を確認しましょう。
実務経験があればフリーランスとして独立できる
ITエンジニアは、実務経験を活かしてフリーランスとして独立できます。実際に多くのプロジェクトでは、企業の正社員だけでなく、外部のフリーランス人材が参加しています。
フリーランスとして重要なのは経験年数そのものより、どの技術を使い、どの工程まで対応できるかという点です。バックエンドエンジニアならAPIの設計・実装やインフラエンジニアならクラウドの設計・構築経験は、フリーランスとして活躍するうえでの強みになります。退職前に求人を確認し、現在のスキルセットでどのような仕事を受注できそうか調べましょう。
実務経験が浅い段階での独立は難易度が高い
開発実務の経験が浅いエンジニアにとって、フリーランスとして独立する難易度は高めです。業務委託案件では即戦力が期待され、入社後の研修を前提とする会社員の採用とは条件が異なります。
既存のコードを読み解いてメンテナンスする仕事でも、仕様の理解から実装・検証まで自分で進める力が必要です。経験が不足している場合は、会社員として開発や運用の経験を増やす方が、将来の選択肢を広げられます。独立時期は年数だけで決めず、募集要件と比較しましょう。
独立にはフリーランスと起業という選択肢がある
ITエンジニアの独立には、フリーランスとして仕事を受託する方法と、自分で事業を立ち上げる方法があります。どちらを選ぶかで、収入を得る仕組みや必要な準備が変わります。
フリーランスは企業の開発案件などに参画し、専門スキルを提供して報酬を得る働き方です。一方、起業ではWebサービスやアプリを自ら企画・運営し、利用料や販売による売上を目指す形も考えられます。法人を設立して受託開発を行うことも可能です。本記事では、主にフリーランスとして独立するケースを中心に説明します。
ITエンジニアが独立した後の収入・働き方
ITエンジニアが独立した後は、会社員の固定給とは異なり、受注する案件の単価と稼働量によって収入が変わります。働く場所や日数も契約条件次第です。独立前に知っておきたい収入と働き方の実態を紹介します。
収入は案件単価と稼働量によって変わる
フリーランスエンジニアの年間売上は、案件の月額単価と実際に稼働した月数で決まります。月額90万円の案件に12ヶ月参画すれば年間売上は1,080万円ですが、契約の空白が2ヶ月あれば900万円です。
例えばフリーランスエージェントであるITプロパートナーズには、週3日で月額上限90万〜100万円程度の募集例もあります。掲載額は報酬の上限であり、実際の契約額は条件によって異なります。年収の見込みを立てる際は、空白期間に加えて経費や税金・社会保険料も考慮しましょう。
会社員より収入が増える可能性がある
独立後は、専門スキルを活かして高単価案件を獲得できれば、会社員時代より収入が増える可能性があります。特に、難易度の高い設計やテックリードを担った経験は、高報酬の案件で強みとなるでしょう。
ITプロパートナーズの現役ITフリーランス調査では、年収800万〜1,000万円未満が32.1％、1,000万〜1,500万円未満が21.4％でした。独立するだけで高収入になるわけではなく、案件単価と年間の稼働率によって結果は異なります。
案件が途切れると収入も止まる
フリーランスは、契約が終了して次の案件が決まらなければ、その期間の売上が発生しません。継続契約であっても、クライアントの予算や開発方針の変更によって終了する場合があります。
また、病気やけがで稼働できない期間に、会社員と同じ形で給与が保証されるわけではありません。月額単価が高い仕事に参画できても、年間を通じて稼働できるかで収入は変わります。案件終了の予定を早めに確認し、営業活動と生活費の備えを並行して進めることが重要です。
リモートや稼働日数を選べる案件もある
独立すれば、希望する勤務場所や稼働日数に合わせて案件を選ぶこともできます。ITプロパートナーズにも、週3日から参画できる案件やフルリモートのエンジニア案件が掲載されています。
開発経験を活かしながら地方に住む、複数のプロジェクトに分けて参画するといった働き方も選択肢です。ただし、フルリモートでも平日日中の会議が必要な募集はあります。出社頻度や会議の時間帯を確認し、生活と両立できる案件を選びましょう。
ITエンジニアが独立するタイミングの判断基準
独立時期は一概に年齢や経験年数だけでは決められません。重要なのは、退職後に案件を獲得し、収入を維持する準備ができているかどうかです。独立前に確認したい4つの判断基準を紹介します。
一人で担当できる工程・業務がある
クライアントから任された業務を、上司や先輩の指導がなくても自分で進められるかは、独立を判断するうえで大きな基準です。フリーランスは即戦力であることを期待されることが多く、担当業務を自分で判断して進める力が求められます。
例えば、Webエンジニアなら、担当する機能の設計から実装・テストまで自分で進め、不具合が発生した際にも原因を調べて修正できるかが目安になります。インフラエンジニアなら、既存システムの構成を理解し、依頼されたクラウド環境の構築や設定変更を自力で進められるかが判断材料です。
日常的に上司から作業手順を教わっている段階なら、独立前に担当業務の経験を積む必要があるでしょう。
自分の経験で狙える案件・単価を把握している
退職前に、自分の経験で応募できる案件と報酬水準を把握しておきましょう。会社内で高く評価されていても、外部の募集案件で求められる要件と一致するとは限りません。
案件検索では言語やフレームワークだけでなく、担当工程や必要な実務経験にも注目します。同じバックエンド開発でも、既存機能の実装とシステム全体の設計では求められる能力・責任が異なり、単価にも差が出るためです。複数の案件を比べ、狙える条件を整理しておきましょう。
独立後の案件獲得ルートが見えている
独立の前に、どこから仕事を獲得するのか見通しを立てることが重要です。退職後に営業活動を始めると、最初の契約まで収入の空白が生まれやすくなります。
そこで会社員のうちにフリーランスエージェントへ相談し、紹介可能な案件や必要な経験を確認するのが無難です。過去の取引先や知人から仕事を紹介してもらえる見込みがあるかも、あわせて整理しましょう。最初の案件が決まっていても契約は終了し得るため、次の仕事を探せる経路まで用意しておくと安心です。
収入が途切れても対応できる資金を確保している
案件が途切れても、一定期間は生活と事業を続けられるだけの資金があるかも、独立を判断する重要な基準です。フリーランスは契約終了後すぐに次の案件を獲得できるとは限らず、報酬が入金されるまでにも時間がかかる場合があります。
必要な資金は、毎月の生活費と事業の固定費に、収入がない期間を掛けて計算します。例えば月の支出が25万円なら、6ヶ月分で150万円が必要です。このほか、税金や社会保険料の支払いも見込んでおき、支払いを無理なく続けられるか確認しておきましょう。
ITエンジニアが独立するメリット・デメリット
ITエンジニアが独立すると、仕事内容や収入を自分で選びやすくなるメリットがあります。一方、営業や事務作業の負担も増えるため、両面を把握して判断することが大切です。
独立するメリット
ITエンジニアが独立するメリットは、会社の配属方針に左右されず、仕事内容や働き方の選択肢を広げられる点にあります。具体的には、以下の3つが挙げられます。
- 案件・仕事内容を自分で選びやすい
- 働く場所や稼働量を調整しやすい
- スキル・実績に応じて収入アップを狙える
特に、クラウド基盤の設計やテックリードなど専門性の高い仕事を任された経験があれば、単価の高い案件を比較しながら選べます。リモート案件や週3日稼働の募集を利用し、自分に合う働き方を組み立てられるのも魅力でしょう。
独立するデメリット
独立後はエンジニア業務に加え、会社員時代に別部門が担っていた仕事も自分で管理します。特に注意したいのは以下の3点です。
- 収入が安定しにくい
- 営業や契約・請求への対応が必要
- 税金・社会保険の管理が増える
当然ながら業務委託契約は更新されないこともあります。加えて、見積もりや契約条件の確認、請求書の発行なども必要です。エージェントや会計サービスを利用すれば一部を効率化できますが、売上と支出を把握し、無理のない稼働量を保つ役割は自分に残ります。
ITエンジニアが独立するまでの流れ
ITエンジニアとして独立するなら、退職手続きより先に仕事と生活の準備を進めましょう。案件探しと収支の試算を経て、開業までの6ステップを紹介します。
1.スキル・実績を棚卸しする
最初に、会社員として担当した業務と実績を棚卸ししましょう。自身の技術スタックだけでなく、何を設計し、どこまで自分で開発したかを整理することが重要です。
例えば「AWSを使った経験がある」よりも、「AWS上の構成設計から環境構築、監視設定まで担当した」と説明した方が実績が伝わります。プロジェクトの規模や担当した役割、改善した成果も記録しておくと、案件選びや面談で役立つでしょう。機密情報は公開せず、守秘義務に触れない表現でスキルシートにまとめてください。
2.案件市場で自分の市場価値を確認する
棚卸しした経験を実際の募集要項と照らし合わせ、応募できる案件を確認します。現在の職場での評価と、業務委託の案件市場で求められる経験は必ずしも同じではありません。
複数の案件で仕事内容と月額単価、稼働条件を比べると、自分の強みや不足しているスキルが見えてきます。募集要件を読んでも判断しにくい場合は、フリーランスエージェントへ相談し、どのような案件を紹介してもらえるか確認する方法も有効です。
3.副業などで個人受注を経験する
可能であれば、会社員のうちに副業などで社外の仕事を受注しておきましょう。開発の実務経験があっても、自分で契約を結んで納品する流れは会社員の仕事とは異なります。
小規模な開発案件を1件受けるだけでも、見積もりや納期調整、検収後の請求まで経験できます。想定以上に時間がかかる工程が分かれば、独立後の単価設定にも役立つでしょう。ただし、副業が認められていない職場で無理に始める必要はありません。勤務先の規定を確認し、実行できる範囲で準備してください。
4.案件獲得の経路を確保する
独立後の案件獲得経路は、退職前から確保しておくことが理想です。企業への営業をゼロから始めるより、実際の募集や相談先を把握しておく方が仕事につなげやすくなります。
まずエージェントに独立予定時期と希望条件を伝え、紹介可能な案件があるか確認しましょう。過去の取引先や元同僚へ、対応できることを知らせておく方法もあります。契約開始までに面談や条件調整が必要なケースもあるため、初回案件の開始日から逆算して準備しましょう。
5.収入・支出を試算して独立時期を決める
狙える案件の単価が分かったら、年間売上と必要な支出を試算して独立時期を決めましょう。月額単価を12倍した金額を、そのまま手取り年収と考えることはできません。
予定している案件が10ヶ月しか続かなかった場合など、契約の空白を含む複数のパターンで計算します。仕事に必要な経費に加え、所得税や住民税、社会保険料も見込んでください。生活費を支払った後に資金が残るか確認し、退職後に慌てて条件の悪い案件を受けずに済む見通しを持つことが重要です。
6.退職・開業に必要な手続きを進める
独立時期が決まったら、会社の退職手続きと個人事業の開業準備を進めます。2026年1月1日以後に開業した場合、開業届の提出期限は開業した年分の所得税の確定申告期限です。青色申告を希望する場合は別途申請が必要で、1月16日以降の新規開業なら原則として開業日から2ヶ月以内に提出します。
退職後の健康保険は国民健康保険、任意継続、家族の扶養などから条件に合うものを選びましょう。厚生年金から外れて自営業者になる場合は、国民年金第1号被保険者への切り替えも必要です。
独立後に案件を獲得する方法
ITエンジニアが独立した後は、自分の経験に合う案件を継続して探せる経路を持つことが重要です。主な4つの方法を紹介します。
フリーランスエージェント
フリーランスエージェントは、スキルや希望条件に合う業務委託案件を紹介するサービスです。自分でクライアントに営業する負担を減らせるほか、企業との面談調整や条件交渉などのサポートも受けられます。
弊社ITプロパートナーズは、フリーランス向けの案件紹介を中心としたエージェントで、副業として参画できる案件も扱っています。ITエンジニア向けには週2〜3日から稼働できる案件やリモート案件などがあり、本業を続けながら、これまでの実務経験を活かして副収入を得たい方にも便利です。
知人・過去の取引先からの紹介
知人や過去の取引先から仕事を紹介してもらう方法もあります。すでに仕事ぶりを知っている相手なら、スキル・専門性を一から説明する手間が少なく、相談を受けやすいことが特徴です。
前職の同僚が新しい職場で開発人材を探していたり、以前の取引先から追加開発を打診されたりするケースが考えられます。紹介であっても業務内容や報酬、契約期間は書面などで確認し、認識をそろえてから着手しましょう。
求人・マッチングサービス
業務委託向けの求人サイトやマッチングサービスでも、独立後の案件を探せます。クライアントが公開している募集を自分で比較し、仕事内容と条件が合えば直接応募できるのが特徴です。
求人にはWebアプリ開発のほか、クラウド運用や技術顧問などもあります。サービスによって、エンジニア案件の割合や報酬水準、契約支援の範囲は異なります。掲載数の多さだけで選ばず、自分の経験で応募できる案件がどの程度あるか確認しましょう。
直接営業・SNSなどからの問い合わせ
自分からクライアントへ直接提案したり、WebサイトやSNSから問い合わせを受けたりして案件を獲得する方法があります。仲介サービスを使わず、提供できる業務と実績を自分で伝える営業方法です。
例えばクラウドの運用改善を得意とするなら、対応できる技術と過去の改善成果を実績ページにまとめます。SNSで技術記事を発信するだけでなく、問い合わせ先や相談の流れを示しておくと、仕事の依頼につながりやすいでしょう。
独立後に安定して働き続けるポイント
フリーランスエンジニアとして独立した後は、案件が途切れた場合や収入の変動にも備えておく必要があります。ここでは、継続的な案件獲得からスキル・資金の管理まで、安定して働き続けるためのポイントを紹介します。
契約終了前から次の案件を探す
現在の案件が終了してから次の仕事を探すと、応募や面談、契約手続きの間に収入が途切れる可能性があります。契約満了の見通しが立った段階で、更新の有無を確認し、次の案件探しを始めましょう。
エージェントを利用している場合は、終了予定日と次に参画できる時期を担当者へ伝えておくと、次の候補を探してもらえます。進行中の仕事に支障が出ないよう、案件情報の確認や面談に充てる時間も確保しておくことが大切です。
案件獲得の経路を1つに依存しない
特定の取引先やエージェントだけに頼っていると、契約が終了したり紹介が止まったりした際に、次の仕事を見つけにくくなります。案件を獲得できる経路を複数持っておくと、そういった場合への保険になります。
例えば、エージェント経由で案件に参画しながら、以前の取引先や仕事仲間とも連絡を取り、仕事の相談を受けられる関係を保つ方法です。
むやみに登録サービスを増やすより、自分が無理なく継続できる案件獲得経路を持つ方が現実的でしょう。
専門性や上流工程の経験を増やす
独立後も継続して案件を獲得するには、現在の得意分野を深め、担当できる工程を増やすことも重要です。実装経験だけでは、他のエンジニアとの差別化が難しい場合があります。
例えばバックエンド開発なら、APIの実装だけでなく、処理が遅い原因を調べてSQLやデータベースの設計を改善する経験です。また、実装だけでなく上流工程のスキルも差別化には有効な可能性があります。
稼働量と生活費を継続的に管理する
案件を抱えすぎると、修正対応や打ち合わせが重なった際に納期が遅れ、クライアントからの信頼を損なう恐れがあります。案件ごとの作業時間を記録し、営業や請求処理に使う時間も含めて、無理のない予定を組みましょう。
収入面では、毎月の生活費と事業経費を把握し、売上が減った月でも必要な支払いができる状態にしておくことが大切です。特に、税金や社会保険料は売上が入った時期と支払時期が異なるため、納付に必要な資金を別に確保しておく必要があります。
ITエンジニアが独立を急がない方がよいケース
独立は早ければよいものではありません。準備不足のまま退職すると、応募できる案件や収入の選択肢が限られる可能性があります。会社員として経験を積む方が有利なケースも確認しましょう。
実務経験が浅く応募できる案件が少ない
自分の経験で応募できる案件がほとんどない場合は、独立を急がない方がよいでしょう。業務委託の募集では、即戦力として担当業務を進められることを求められます。
研修を受けたり細かな指示をもらったりする段階なら、設計から任される案件には対応が難しいでしょう。まずは会社員として担当工程を増やし、自分の経験で募集要件を満たせる案件がどの程度あるか確認することが大切です。
退職後の案件・収入の見通しが立っていない
退職後に受注できる案件や収入の見通しが立っていない場合も、独立を急ぐべきではありません。独立前には、現在の経験で応募できる案件を探し、想定される単価や稼働条件を把握しておきましょう。
希望に合う案件が見つからず、生活費を賄える貯蓄も不足しているなら、独立を延期する方が現実的かもしれません。
会社員としてまだ身につけたい経験がある
現在の会社で重要な経験を積めるなら、すぐに独立しない方が将来の収入につながる場合があります。
大規模なシステムの開発やテックリードを経験できれば、独立後に狙える案件の幅が広がります。会社員なら、初めての役割でも上司やチームのサポートを受けながら挑戦できる点も魅力です。
独立までの時間を単なる先延ばしと考えず、自分のキャリアパスや、フリーランス市場で評価される実績を増やせるかで判断しましょう。
まとめ
ITエンジニアは、開発やインフラ構築・運用の実務経験を活かしてフリーランスとして独立できます。ただし、独立時期は経験年数だけではなく、自分が担当できる工程と案件市場での評価を踏まえて決めることが重要です。
退職前には、応募できる案件と単価、案件獲得経路を確認し、生活を維持できる手元資金も準備しましょう。独立後は契約終了に備えて次の案件を探しながら、専門性や上流工程の経験を増やすと安定的に受注できる可能性があります。
今のスキルで狙える案件を知りたい方には、ITプロパートナーズの活用もおすすめです。IT/Web分野のフリーランス案件を扱っており、担当工程や希望する働き方に合う案件を専属スタッフが紹介します。
- 高額案件を定期的に紹介してもらいたい
- 週2日、リモートワークなど自由な働き方をしてみたい
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