こんにちは、ITプロマガジン編集部です。
IT業界は慢性的な人手不足で、外部の開発企業やフリーランスエンジニアへの需要が高まるなか、独立・起業を志す人が増えています。そこで、自らの知見やスキルを武器に起業することを検討するSE（システムエンジニア）の方も多いのではないでしょうか。
この記事では、SEが起業する3つの方法やメリット・デメリットに触れながら、起業する際の具体的な手順、成功するためのポイントなどについて、詳しく解説します。いずれも、SEとして起業するために必要となる重要な内容ですので、ぜひ参考にしてください。
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フリーランス市場は売り手市場であるものの、いまだに正しいノウハウが確立されておらず、多くの方が案件探しに苦労されています。
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SEが起業する3つの方法
一般的に起業とは、法人を設立する、あるいは個人事業主という形を選択するなどして、事業を立ち上げることです。以下より、SEが起業する際の具体的な3つの方法について、解説します。
サービス・ビジネスを立ち上げ法人化する
SEとしての知見やスキルを活かしながら、独自のWebサービスやアプリケーションなどを開発・運用することにより、ベンチャーやスタートアップと呼ばれる企業を立ち上げる方法です。
一般的に法人化においては、複数の人材を雇いながら事業の規模を拡大していくことを目指すため、オフィスをはじめとする設備投資や給与などの人件費が大きくなりやすいことに注意が必要といえます。また、特に初期段階では出費がかさむため、一定の売上額に到達して利益が発生するまでに相応の時間を要することも認識しておくべきポイントです。
一方で、事業が軌道に乗り、成功が実現すれば大きな収益を得られます。新規株式公開（IPO）によって上場企業となり、大きな資金を調達しながらさらなる事業の拡大を図ることも可能です。
フリーランス（個人事業主や代表一人の会社）のSEになる
フリーランスのSEとして、案件を受託しながら収入を得る方法です。前項で触れた法人化と違い、基本的には人を雇わず一人で活動します。多くは個人事業主という形態が採用されますが、代表一人の会社を設立するケースもあります。
大規模な設備投資などの出費を必要としないため、仕事を受託すれば売り上げのほとんどを利益として残すことも可能です。昨今はリモートでこなせる案件も増えているため、自宅で仕事ができればさらにランニングコストを抑えられます。
一方で、収入は稼働量に応じたものになるため、人を雇い入れる法人化と比べて規模の拡大には限界があります。また、本業以外に、事業運営に必要となる営業活動や事務処理なども自ら行わなければならない点には注意が必要です。
SE以外のフリーランスになる
フリーランスになる場合は、自らの裁量でさまざまな仕事を選択できるため、SEという職種にこだわる必要がありません。一例として、SEの経験によって蓄積された知見やスキルを活かしながら、ITコンサルタントになるといった選択も考えられます。
一般的に単価が高い職種を選択することにより、SE業務のみを実施する場合よりも多くの収入を得ることが可能です。一方で、ハイクオリティな仕事が要求されるうえ、責任も大きくなるため、覚悟して臨む必要があります。
SEが起業するメリット
会社員としてSEを続けるのではなく、起業して自ら事業を立ち上げることには、どのようなメリットがあるのでしょうか。以下より、SEが起業する主なメリットについて、順に解説します。
収入アップしやすい
SEが起業するメリットの1つに、給与として労働対価をもらう会社員を続けるよりも、努力次第で収入がアップしやすいという点があります。
自らのスキルを磨きながら、稼働量とともにアウトプットのクオリティを向上させることにより、ダイレクトに報酬へ反映させることが可能です。実際、フリーランスSE向けの案件では高単価のものも多く、それらを確実にこなすことで、会社員時代よりも大きな収入が得られます。
また、スタートアップやベンチャーとして起業すれば、法人としての事業が軌道に乗ることで、自身の稼働量とは無関係に収益を生み出すことも期待できます。特に、自社サービスやアプリケーションの運営は、ランニングコストを低く抑えられるため、収益率を高くしやすいのも魅力の1つです。
働き方の自由度が高くなる
会社員のように就業規則や勤務時間などの制約に縛られる必要がないため、働き方の自由度が高くなることも、SEが起業するメリットの1つです。
昨今、フリーランスSEの案件ではフルリモートでの対応が可能なものも多く、自らのライフスタイルに合わせ、時間や場所を問わない自由な働き方を実現できます。
また、スタートアップやベンチャーとして起業した場合は、従業員の勤務時間や働き方をはじめ、あらゆる事項を経営者である自らの裁量で決められることも大きな魅力です。
会社に依存しないスキル・実績が得られる
会社員SEは、自ら営業する必要がないにもかかわらず、状況によっては大規模プロジェクトなどの多様な案件に参画できることが魅力です。しかしながら、会社への依存度が高く、あらゆる環境に適応できるような独り立ちのスキルを身につけにくいという側面もあります。
一方、起業することで、事業を運営する経営スキルや、顧客を獲得する営業ノウハウなど、会社員SEでは得られないような、ビジネスの世界を生き抜いていくためのさまざまな力を身につけることが可能です。また、それに加えて案件を成功に導いた実績を重ねていけば、社会に対して自らをアピールできる大きな財産となります。
SEが起業するデメリット
SEの起業には、上述したようなメリットがある一方で、デメリットも存在します。検討の際には、メリットだけでなくデメリットにも目を向けることが重要です。以下より、SEが起業するデメリットについて、順に解説します。
収入が不安定になりやすい
会社員として毎月決まった給料が入ってくる状況とは違い、収入が不安定になりやすいことは、SEが起業するデメリットの1つです。特に、起業に伴って新たなサービスを立ち上げる場合などは、営業やマーケティングといった活動が思うように進まず、期待した収益が生まれない恐れがあります。
また、他社の案件を受託しながら事業を運営する場合も、依頼が途切れてしまえば収入はゼロになります。それでも保険や税金などの支出は発生するため、現実に即した収支計画を立てながら、常にリスクヘッジを考慮しておくことが重要です。
各種手続きに時間を取られる
SEの起業には、会社員時代には実施することのなかったさまざまな申請や手続きが必要です。
まず、会社を設立して起業する場合、法人として登記するために相応の手間と時間、および一定の費用がかかります。一方で、個人事業主であれば登記の手続きは必要なく、比較的簡単に起業することが可能ですが、それでも年金や健康保険の切り替え、年1回の確定申告、納税など、多くの事務処理が不可欠です。
さらに、従業員を雇用する場合には、雇用保険や労災保険の加入手続きなど、労働基準監督署やハローワークに対する多くの申請処理が必要となります。これは法人に限らず、個人事業主であっても同様です。
ある程度の資金・初期投資が必要
SEの起業は、最低限パソコン1つあれば不可能ではないため、比較的少ない初期投資で済むケースが多いといえます。
しかしながら、上述した通り収入が不安定になりやすく、特に起業当初は期待した収益が得られないリスクも高いため、一定期間売り上げがなくても耐えられる程度の運転資金をあらかじめ確保しておくことが重要です。
また、法人として起業する場合、別途オフィスなどの設備投資や登記費用がかかります。従業員を雇用した際には人件費も必要です。それらを踏まえて、詳細な資金計画を練っておくことが不可欠といえるでしょう。
SEが起業する手順
これまで見てきたようなメリットやデメリットを踏まえ、実際にSEが起業する手順は、どのようになるのでしょうか。大枠の流れは、次の3ステップです。
- 事業計画書の作成
- 副業としてスタートする
- 法人設立登記・開業届
以下より、それぞれについて順に解説します。
事業計画書の作成
SEがスタートアップやベンチャー企業として法人起業する場合は特に、まず事業計画書を作成することが重要です。
事業計画書とは、企業としてどういった内容の事業によって収益をあげ、どのようにそれを発展させていくのかを説明した資料を指します。資金調達のため、金融機関に融資を依頼する際には、ほぼ必ず提出を求められるものです。
また、作成することで起業の目的や戦略が明確化され、事業活動がブレのない一貫性のあるものとなります。ビジネスの推進において、壁や困難に直面した際、自らの方向性を改めて見直すためにも大切な資料です。ついては、個人事業主として起業する場合であっても、できる限り作成しておくことをおすすめします。
副業としてスタートする
SEが起業して失敗するというリスクをできる限り抑えるためには、最初から完全に独立して事業を始めるのではなく、まずは副業としてスタートする方法が良案です。
SE案件には副業を前提としたものも多く、それらであれば本業をこなす一方でフリーランスとして実践しやすいでしょう。また、スタートアップやベンチャーとしての起業であっても、自らの裁量で自由に進められるという特徴を最大限活かすことで、会社員としての業務をこなしながら副業として十分に実現できます。
事業が軌道に乗ってから独立すれば、会社員時代よりも収入が減るといった事態を防ぐことも可能です。ただし、副業には相応の労力とモチベーションが不可欠となることは、覚悟しておく必要があります。
法人設立登記・開業届
スタートアップやベンチャーとして起業する場合、管轄法務局への法人設立登記が必要です。詳細を知りたい方は、法務省のWebサイトをご参照ください。
また、開業に関する届出書を税務署に提出する必要があります。個人事業主として起業する場合、法人設立登記は不要ですが、開業の届け出は必要です。該当する書類は、法人では「法人設立届出書」、個人事業主では「個人事業の開業・廃業等届出書」となります。そのほか、必要に応じて所得税に関する申請や青色申告に関する届け出などを実施しなくてはなりません。
なお、法人を目指す場合であっても、登記費用や法人税などの負担を考慮して、事業が軌道に乗るまでは個人事業主として起業することも多くあります。
SEが起業で成功するためのポイント
IT化やDX（デジタルトランスフォーメーション）が進む現在、SEをはじめとするエンジニア職は重宝されています。しかしながら、起業すれば誰もが成功できるわけではなく、活躍するにはポイントを押さえることが重要です。以下より、SEが起業で成功するための主なポイントを紹介します。
起業する目的を明確にする
SEが起業で成功するには、「何のために起業するのか」「将来的にどのような状況を目指すのか」といった、目的を明確にすることが重要です。
壁や困難に直面した際にも、改めて目的に立ち返ることで、進むべき方向が見えてくることがあります。その際は、前述した手順に従って作成した事業計画書が有効な手立てとなるでしょう。
また、成功に向けて不可欠となる高いモチベーションを維持するためにも、常に目的を意識する姿勢が大切です。さらに、従業員を雇った場合には、目的を確実に共有し、ベクトルを合わせることもポイントとなります。
マーケティング面をおろそかにしない
特に、スタートアップやベンチャーとして起業し、自社サービスやアプリケーションを運用して収益向上を目指す場合、マーケティング戦略を立案することが重要です。
SEが起業に失敗する理由の1つに、エンジニアであるがゆえに技術的な側面に意識が集中し、経営的な視点がおろそかになってマーケティングが不十分となることが挙げられます。
技術的にクオリティの高い成果物を生み出すことはもちろん大切ですが、マーケティングの観点から顧客や市場のニーズを的確に捉え、事業運営に反映させることも成功のための大きなポイントです。
優秀なメンバーを集める
スタートアップやベンチャーとして起業する場合はもちろん、個人事業主として活動してから将来的に法人化を目指すケースにおいても、従業員を増やし、事業を拡大していくことが目標の1つとなるでしょう。
その際は、起業の目的や事業の戦略などにマッチした、優秀なメンバーを集めることが重要です。
それを実現するおすすめの方法に、人材マッチングサービスの利用があります。マッチングサービスとは、エンジニアなどの人材と起業家を結びつけ、一緒に働く仲間を効率的に探せるものです。有効に活用することで、自らの状況に沿った適切な人材を確保できます。
まとめ
前述した通り、自らの知見やスキルが強力な武器となり、パソコン1つあれば業務が遂行できるSEは、他の職種と比較して起業のハードルが比較的低いといえます。とはいえ、戦略・計画を立てなくても簡単に成功できるというわけではありません。
メリットやデメリットをはじめ、本記事の内容を確実に把握したうえで適切に対応することが、成功を実現するための早道となるでしょう。
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