こんにちは、ITプロマガジンです。
フリーランスと会社員では、年収や手取り収入の考え方が若干異なります。「フリーランスの月収50万円は手取りだといくら？」「フリーランスの月収50万円は高い？低い？」といった疑問を抱えている方もいらっしゃるかもしれません。
そこで今回の記事では、フリーランスにおける月収50万円の手取り額や、支払うべき税金・保険などについて詳しく解説します。フリーランスが手取り額を上げる方法など、役立つ情報もあわせて紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
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フリーランス市場は売り手市場であるものの、いまだに正しいノウハウが確立されておらず、多くの方が案件探しに苦労されています。
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目次
月収50万円のフリーランスの手取りはいくら？
フリーランスの場合、会社員に比べると月収から引かれる税金などが変わるため、同じ「月収50万円」でも手取りの金額が異なりますが、月収50万円のフリーランスの手取りはおおよそ40万円となります。
ここでは、フリーランスが月収50万円を得た場合の手取りなどについて詳しく解説していきます。
月収50万円のフリーランスの手取りをシミュレーション
月収50万円のフリーランスの場合、税金や保険でおおよそ10万円ほど引かれ、手取りは約40万円ほどとなります。
以下の表は、都内在住の独身・個人事業主が、「事業に必要な経費を考慮しない」「青色申告特別控除を利用した」という条件で、手取り額をシミュレーションしたものです。
| 項目 | 月収 | 年収 |
|---|---|---|
| 収入 | 50万円 | 600万円 |
| △国民年金 | 1.6万円 | 1.6万円×12ヶ月＝19万円 |
| △国民健康保険 | 3.3万円 | 40万円 |
| 控除後の所得金額 | 36.6万円 | 年年収600万円－19万円－40万円－103万円（青色・基礎控除） ＝約440万円 |
| △所得税 | 1.3万円 | 16万円 |
| △住民税 | 2.2万円 | 控除後の所得金額260万円×10％＝26万円 |
| 差し引かれる金額の合計 | 8.5万円（△の合計） | 120万円（△の合計） |
| 手取り年収 | 50万－8.5万＝41.5万円 | 600万－100万＝約500万円 |
ただし、青色申告をしているかどうかや、経費でどれくらい使っているかなどによって手取り額は変動します。
フリーランスの月収50万円はすごい？割合について
フリーランスが月収50万円、つまり年収600万円を稼ぐのは、「すごい」と言えるレベルです。「フリーランス白書2024」によると、年収「200万～400万円未満」がボリュームゾーンとなっており、25.2%を占めていました。「200万円未満」も23.7%となっていることから、フリーランスの半数近くが年収400万円未満ということになります。
会社員と違って収入が不安定な中で、年収600万円となる月収50万円を安定して稼ぎ続けるのは容易ではなく、フリーランスとして成功している部類に入ると言えるでしょう。
フリーランスが手取りで月50万円を得るには月収でいくら必要？
フリーランスが「手取り」で月50万円、つまり年間に換算して600万円を生活費や貯蓄として自由に使えるお金として確保したい場合、月収（売上）はいくら必要になるのでしょうか。
フリーランスにとっての「手取り」とは、売上から以下のような費目を引いた金額です。
- 国民年金
- 国民健康保険
- 所得税
- 住民税
- 経費
前述のシミュレーション表での数値も踏まえると、手取りとして50万円を得るには、約70万円弱の売上が必要になります。ただし、使う経費の額や自治体によって手取り額は変わってきますので、その点は留意するようにしてください。
月収50万円のフリーランスの生活レベルはどれくらい？
同じ月収50万円のフリーランスでも、状況によって生活レベルは変わってきます。ここでは、「単身・一人暮らしの場合」と「パートナー＋子供1人の場合」に分けて紹介していきます。
単身・一人暮らしの場合
単身・一人暮らしならば、月収50万円で十分ゆとりのある生活をできるでしょう。日々の生活で不自由を感じないだけでなく、着実に貯蓄もできるはずです。
単身・一人暮らしのフリーランスの支出シミュレーションについては以下の通りです。
| 家賃 | 100,000円 |
| 食費 | 50,000円 |
| 水道・光熱費 | 15,000円 |
| 通信費 | 10,000円 |
| 交通費 | 5,000円 |
| 娯楽費・交際費 | 50,000円 |
| 雑費 | 20,000円 |
| 合計 | 25万円 |
前述の通り、月収50万円の時の手取りは約40万円なので、15万円ほど余る形になります。よほどの贅沢をしない限りは、少なくとも毎年100万円から150万円ほどは貯金できるでしょう。
パートナー＋子ども1人の場合
自分一人だけでなく、パートナーと子どもがいるとなれば、その分広い家に住む必要があります。その他、光熱費や食費なども独身の時より必要になるため、生活レベルはどうしても下がってしまいます。
パートナーと子ども一人と一緒に暮らす場合の、フリーランスの支出シミュレーションについては以下の通りです。
| 家賃 | 150,000円 |
| 食費 | 80,000円 |
| 水道・光熱費 | 25,000円 |
| 通信費 | 15,000円 |
| 交通費 | 5,000円 |
| 娯楽費・交際費 | 30,000円 |
| 雑費 | 50,000円 |
| 合計 | 35万5千円 |
手取りが40万円ほどなので、支出が上回ってしまうようなことはありませんが、独身の時と比べると貯金に回せる額は大きく減ってしまうでしょう。
フリーランスと会社員で月収50万円の手取り額はどっちが多い？
フリーランスと会社員で、月収50万円の手取り額を比較した場合、通常は会社員の方が多くなります。月の給与（額面）が50万円の会社員であれば、手取り額は37万5,000～40万円程度（額面の70％前後）です。月収50万円のフリーランスは、経費や各種保険料を差し引くと約25万円程度が手取り額となることが多く、会社員の方が手元に多くのお金が残っているといえます。
なお、会社員の手取り額に幅があるのは、扶養家族の有無や年齢（介護保険料の有無）などによって異なるからです。またたとえ会社員の方が手取りが少なかったとしても、その分福利厚生が厚いため、「どちらが得・損」と一概にはいえません。
どんな仕事ならばフリーランスで月収50万円に届きやすいか
フリーランスが月収50万円を達成するには、専門性が高く、市場の需要が旺盛な分野で活動することが近道です。特に、「IT・Web関連の専門職」や「デザイン・マーケティングの専門職」といった仕事は、単価が高く設定されているため目標に届きやすいと言えます。
IT・Web関連の専門職の代表格は、ITエンジニアです。現代のビジネスにおいてDXは不可欠であり、IT人材の需要は極めて高い状態が続いています。特にバックエンドエンジニアやフロントエンドエンジニア、インフラエンジニアは、スキルと経験年数によっては月50万円を超える案件を容易に見つけることができるでしょう。
デザイン・マーケティングの専門職の代表格は、Webデザイナーやマーケターです。単に「デザインができる」「マーケティングの知識がある」というだけでなく、ビジネスの成果に直結するスキルを持っていると、高収入を得やすいです。例えば、Webサイトやアプリの使いやすさを設計するUI/UXスキルや、データを分析してSEO対策や広告運用を行うスキルなどです。
月収50万円、もしくはそれ以上を目指す場合は、上記のような職種を狙ってみるとよいでしょう。
なお、ITエンジニアやWebデザイナーの案件を探す場合は、弊社が運営するITプロパートナーズがおすすめです。約9割がエンド直案件となっているため高単価な案件が多く、週2日からOKな案件も豊富なので案件の調整もしやすいです。興味のある方は、ぜひ一度どのような案件があるかご確認ください。
フリーランスが手取り額を増やす方法
フリーランスが手取り額を増やすためには、以下の方法を意識するとよいでしょう。
- 経費にする項目の見直し
- 利用できる控除を最大限に活用する
フリーランスは会社員に比べて、「節税」の意識がとても重要になります。ここでは、フリーランスが手取り額を増やすために意識したいことを、2つのトピックに分けて解説します。
経費にする項目の見直し
まずは経費にする項目の見直しです。経費が多ければ多いほど、所得が少なくなり、その分かかる税金を減らせます。経費にできるものをよく把握して、計上できるものをできるだけ活用するようにしましょう。
例えば家賃や電気代、ネット代などの家事按分です。家事按分とは、家賃や電気代などを「業務に使っている分」と「プライベートで使っている分」に分けて、そのうちの前者を経費とする考え方です。
フリーランスエンジニアであれば、パソコンの購入費用も経費にできる可能性があります。他にもクライアントとの打ち合わせで使ったカフェ代や交通費など、経費にできる可能性のある出費は多種多様です。自分の生活を見直し、経費にできるものがないか探してみましょう。
青色申告制度を活用する
フリーランスになったら必須とも言える節税制度が「青色申告」です。事前に税務署へ「開業届」と「青色申告承認申請書」を提出する必要がありますが、そのメリットは絶大です。
最大のメリットは、「最大65万円の青色申告特別控除」です。これは、複式簿記で帳簿をつけたり、e-Tax（電子申告）で確定申告を行ったりなどの複数の条件をすべて満たすことで、課税所得から最大65万円を差し引けるというものです。他にも、赤字が出た場合に最大3年間繰り越して将来の黒字と相殺できる「赤字の繰り越し」や、家族への給与を経費にできる「専従者給与」といった特典もあります。白色申告に比べ、手取り額に数万〜十数万円の差が出ることも珍しくありません。
iDeCoや小規模企業共済などの控除も利用する
経費計上や青色申告に加え、将来の備えをしながら現在の税金を減らせる制度の活用も重要です。 「iDeCo（個人型確定拠出年金）」は、自分で掛金を積み立てて運用する私的年金制度です。最大のメリットは、その掛金が全額「所得控除」になる点です。例えば月2万円（年24万円）を積み立てると、その24万円が課税所得から差し引かれ、税金が安くなります。 ただし、原則として60歳までは引き出せないという点に注意が必要です。
また、「小規模企業共済」は、フリーランスや個人事業主のための「退職金」制度です。こちらもiDeCoと同様、掛金（最大月7万円・年84万円）が全額「所得控除」となり、非常に高い節税効果を発揮します。
これらは税金を減らしつつ将来の資産形成にもつながるため、売上が安定してきたフリーランスは積極的に活用すべき制度と言えます。
フリーランスが支払う税金・保険料の種類
フリーランスが支払う税金・保険料としては、以下のものがあります。
- 所得税
- 住民税
- 国民健康保険料
- 国民年金保険料
- 個人事業税
- 消費税
ここでは、それぞれの税金・保険料について詳しく解説します。
なお、計算方法については、以下の記事で詳しく解説しています。
所得税
所得税は、年間で得た「所得」に対して課される税金です。会社員は給与から源泉徴収されるため、自分で納付する必要がありません。しかしフリーランスの場合は、自分で確定申告をして、所得税の支払いをします。
フリーランスの所得は、「収入から経費・控除を引いた値」です。税金額は、所得から各種「控除」を引いた金額に対して、「5〜45％」の税率をかけて計算されます。
所得税は、所得が大きいほど税率が高くなる、いわゆる「累進課税」と呼ばれるものです。例えば所得が300万円の場合、195万円までの部分は税率5％、195万円超の部分は10％が適用されます。
所得税について詳しく知りたい場合は、国税庁のページを参照してください。
住民税
住民税は、市町村民税と道府県民税（都民税）を合わせたものです。会社員であれば、新卒2年目から天引きされるため、自分で支払う必要がありません。フリーランスの場合は、所得税と同様、確定申告で税金額を確定させます。
確定申告をすると、後日「住民税税額決定通知書」（地方自治体によって名称は異なります）が送られてくるので、これに記載された内容に沿って自分で納税します。税率は、「標準税率」と呼ばれる市町村民税6％、道府県民税（都民税）4％の合計10％が一般的です。
ただし市区町村によっては、標準税率ではない場合があります。自分が住んでいるところの税率を知りたい場合は、先述の住民税課税決定通知書、もしくは市区町村のホームページで確認できます。
国民健康保険料
国民健康保険は、フリーランスや農業・漁業従事者など、会社の健康保険に加入していない人が加入する健康保険です。会社員は、会社の健康保険に入っているため、給与から天引きされます。公務員の共済制度も同様で、自分で支払う必要がありません。
ただし国民健康保険は、自分で支払いをします。保険料は、前年の所得に応じて決まります。国民健康保険に加入している人の人数や年齢など、さまざまな要素が考慮されるものの、計算方法は市区町村によって異なります。
そのため、前年の所得や年齢が同じであっても、住んでいる市区町村によって保険料が異なるケースもあります。計算方法や保険料の詳細が気になる場合は、自分の市区町村に問い合わせてみるとよいでしょう。
国民年金保険料
国民年金とは、会社員の厚生年金に加入していない個人事業主などが入る年金です。会社員は、会社と個人が負担し、個人負担分は会社が給与から天引して納付します。さらに会社員は、厚生年金にも加入しているため、国民年金との「2階建て」です。
一方フリーランスは、全額を自分で支払わなければなりません。厚生年金には加入できないため、個人年金などを除けば、老後は国民年金分に相当する「老齢基礎年金」のみ受給できます。
保険料は、定期的に見直されています。2022年度は、1ヶ月当たり1万6,590円です。厚生年金の場合、家族を扶養する仕組みがありますが、国民年金には扶養の仕組みが存在しないため、配偶者がいればその分の支払いも必要です。
個人事業税
個人事業税とは、法律で決められた「法定業種」に該当する個人事業主にかけられる税金です。税率は業種によって「3％」「4％」「5％」の3種類に分けられます。例えば畜産業・水産業などを営んでいる場合であれば、税率は4％です。
自分が行なっている事業が「法定業種」に該当するかどうかは、各都道府県のホームページなどで確認できます。各都道府県で専用のページが設置されていることからも分かるように、個人事業税は都道府県に対して支払います。
「法定業種」に該当しない場合、個人事業税を支払う必要はありません。フリーランスエンジニアは、対象外の場合もありますが、業務や契約内容によっては法定業種の「請負業」にあたる場合があります。なお、請負業の税率は5％です。
消費税
消費税とは、消費税の「課税事業者」に当てはまる個人事業主や法人が支払う税金です。課税事業者に該当するかどうかの基準は、「基準期間における課税売上高が1,000万円を超えるかどうか」です。基準期間とは、個人事業主であれば前々年、法人であれば前々事業年度を指します。
個人事業者は前々年、法人は前々事業年度の課税売上高が1,000万円以下の場合であれば、課税事業者に該当しません。この場合は「免税事業者」となり、消費税を支払う必要はなくなります。
課税事業者の場合、売上で「受け取った消費税」から、仕入れなどで「支払った消費税」を差し引いた金額を納税します。2023年3月時点での標準税率は10％です。
フリーランスで月収50万円以上の収入を目指すコツ
フリーランスは、会社員よりも収入を上げやすい働き方です。しかし、月収50万円を達成するのはそれほど簡単ではありません。ここでは、フリーランスで月収50万円以上を目指すために必要な要素を、4つに分けて解説します。
営業・案件探しのノウハウ
まずは、営業・案件探しのノウハウです。特に重要になってくるのが、高単価な案件を探し、依頼してもらうための営業力になります。毎月50万円を達成するためには、高単価の案件を継続的に獲得しなければなりません。
営業をするだけでなく、エージェントなどを有効活用するのもおすすめです。IT/Web系であれば、ITプロパートナーズに魅力的な案件が揃っています。「高単価」だけでなく、「週2日」「週3日」などの働きやすい案件もありますので、ぜひお気軽にご相談ください。
豊富な実績・クオリティの高い仕事ができるスキル
豊富な実績・クオリティの高い仕事ができるスキルも必要です。高単価の案件を得るためには、「案件の受け手が信頼に足る人物かどうか」を証明しなければなりません。ポートフォリオに豊富な実績をまとめ、「どのような価値を提供できるのか」を明確化しておきましょう。
さらに一時的に案件を得るだけでなく、それを継続させることも重要です。継続的に案件をもらうためには、「またお願いしたい」と思わせるような、クオリティの高い仕事ができるスキルも必要になります。
スケジュール管理・セルフマネジメントのスキル
スケジュール管理やセルフマネジメントのスキルも、フリーランスの収入に大きく影響します。フリーランスは、出した成果に応じて収入が決まる働き方です。
高い収入を得るためには、短期間で多くの成果を出せるような、効率的な働き方が必要です。そしてその働き方を達成するためには、スケジュール管理、セルフマネジメントのスキルが欠かせません。
「今日はやる気が出ないから仕事をしない」「締め切りに間に合わない」「体調をよく崩す」といった状況では、高い収入を得るのは難しいでしょう。
常にスキルアップを続けること
需要の高い高単価な仕事を得るには、常にスキルアップする意識が重要です。現状に満足してしまい、自分を磨く努力を怠ってしまっては、高収入を継続できません。
最新情報に精通したり、できる業務の幅を広げたりなど、常に自分の可能性を広げるための取り組みが必要です。自分のキャリアプランや時代の変化を明確にとらえ、「今の自分・将来の自分に必要なもの」を逆算して求めるようにするとよいでしょう。
月収50万円以上の案件が多いおすすめフリーランスエージェント
ここでは、月収50万円以上の案件が多いおすすめフリーランスエージェントとして、「ITプロパートナーズ」「レバテックフリーランス」の2つを紹介します。
ITプロパートナーズ
ITプロパートナーズは、高単価かつ働きやすい案件を揃えているお仕事紹介サービスです。間に仲介会社を挟んでおらず、直接クライアントと契約しているため、高単価の案件を得やすくなっています。
さらにリモートやフレキシブルな勤務体系など、働きやすい案件が充実しているのもポイントです。仕事に集中するだけでなく、やりたいこととの両立もできるよう、案件の開拓に従事しています。
専属エージェントがご希望に合う案件を紹介し、契約交渉や債権管理なども代行しています。サイト上から無料会員登録ができますので、ぜひお気軽にご利用ください。
レバテックフリーランス
レバテックフリーランスは、IT/Web系のフリーランスエンジニアをサポートしているサービスです。直接取引を行っており、高単価での発注を実現しやすい環境が整っています。
さらに、人事担当や現場のプロジェクトマネージャーなどと連携し、マッチング精度の高い提案をしているのも大きな特徴です。単価交渉や日程調整をもちろん、キャリア相談や参画中の相談など、フォロー体制も充実しています。フリーランスエンジニアであれば、ぜひチェックしておきたいサービスです。
まとめ
フリーランスの手取りは、会社員の手取りと考え方が異なります。本記事のシミュレーションでは、フリーランスで月収50万円であれば、経費・控除額によるものの手取りは25万円程度になるという計算ができました。独身であればゆとりを持って生活できますが、結婚をして子どもを育てるとなると、多少不安が出てくるラインになります。
フリーランスが手取り額を増やすためには、経費にするための項目を見直したり、控除を最大限活用したりといった工夫が必要です。高単価の案件を得るために、エージェントの力を借りるのもよいでしょう。ITプロパートナーズであれば、高単価で働きやすい案件が揃っておりますので、ぜひお気軽にご利用ください。
- 高額案件を定期的に紹介してもらいたい
- 週2日、リモートワークなど自由な働き方をしてみたい
- 面倒な契約周りはまかせて仕事に集中したい
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