こんにちは、ITプロマガジンです。
エンジニアは、受託開発や自社サービスなど、ITスキルを活かして起業できる職種です。「将来は会社を辞めて起業したい」あるいは「実際に起業した」というエンジニアの方も多いのではないでしょうか。
しかし、起業してみたものの、なかには失敗してしまうエンジニアもいます。この記事では、エンジニアが起業に失敗する主な原因について解説します。さらに失敗を避けるためのポイントや、起業するまでの基本的な流れなども紹介していますので参考にしてください。
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目次
エンジニアが起業で失敗しやすい8つの原因
エンジニアは自分でサービスを開発できる一方、技術力だけで事業が成り立つわけではありません。ここでは、エンジニアが起業で失敗しやすい主な原因を紹介します。
顧客ニーズを十分に検証せず開発を始める
エンジニアはアイデアを自分で形にできるため、顧客ニーズを十分に確かめる前に開発へ進んでしまうことがあります。しかし、技術的に優れたサービスでも、解決する課題が弱かったり、対価を支払って利用したい顧客が少なかったりすれば事業にはなりません。
特に注意したいのは、自分が欲しい機能と顧客が必要としている機能を混同するケースです。機能を増やして完成度を高めても、顧客の課題とずれていれば利用されません。誰がどの場面で困っており、その問題を解決するためにいくら払うのかが曖昧なまま開発を続けると、時間や開発費を浪費する可能性があります。
営業・マーケティングを後回しにする
サービスを完成させても、顧客に知ってもらい、契約や購入まで進んでもらえなければ売上は生まれません。開発を優先するあまり、営業やマーケティングをリリース後に考え始めると、顧客を獲得するまでに時間がかかります。
特にBtoBサービスでは、公開しただけで問い合わせが増えるとは限りません。見込み顧客への直接営業や紹介、Web集客など、どの経路から顧客を獲得するのかが決まっていないと、利用者が増えないまま運営費だけが発生します。技術面では完成していても、販売経路が決まっていなければ、サービスを完成させても売上につながらない場合があります。
共同創業者との役割やルールを決めていない
共同創業する場合、仲が良いことと会社を一緒に経営できることは別です。開発、営業、経営などの役割が曖昧なままだと、重要な仕事が放置されたり、同じ領域に複数人が口を出して意思決定が進まなくなったりします。
特に問題になりやすいのは、意見が割れた時の決定方法を決めていないケースです。さらに、報酬や株式の持分、追加出資、事業から離れる場合の扱いが曖昧だと、事業が成長した後ほど対立が大きくなります。創業時には問題にならなかった認識の違いが、資金や権限が絡む段階で経営問題へ発展することがあります。
開発に時間をかけすぎてリリースが遅れる
技術的な完成度を追いすぎることも、エンジニア起業で起こりやすい失敗です。設計を作り込み、細かな機能や性能まで改善しているうちに、顧客へ提供する時期が遅れてしまうことがあります。
リリース前には、本当に利用されるのか、どの機能が評価されるのかを確実には判断できません。それにもかかわらず、利用者の反応を得る前から機能を増やすと、必要とされない部分へ開発リソースを費やすことになります。その間に競合が先にサービスを出したり、顧客ニーズ自体が変わったりするリスクもあります。
明確な目標やビジョンがない
目標やビジョンがなく、起業自体が目的になっている場合も失敗しやすくなります。例えば、売上拡大を優先するのか、特定業界への導入実績を増やすのかによって、取るべき施策は異なるものです。
モチベーションを保ってビジネスを継続するには、例えば自社サービスで勝負するなら「そのサービスが儲かりそう」というだけでなく「なぜ自分がそのサービスを世に出したいのか」といった明確な思いが必要です。
資金調達・資金繰りに失敗する
資金調達が上手くできず、倒産に至ってしまうケースも挙げられます。エンジニアは一人でも起業できるうえに、パソコン1台あれば作業ができるため初期費用はさほどかかりません。
しかし、売上が安定していなくても通信費や備品などに月々の経費はかかるため、十分な資金がないまま起業してしまうと早い段階で資金不足に陥ります。起業後に必要なランニングコストを把握し、売上の減少などにも備えて運転資金を準備しておかなければなりません。
法務・契約・税務の知識・対策が不足している
起業すると、開発だけでなく契約や税務についても会社として対応する必要があります。特に受託開発の場合、内容を十分に確認しないまま契約すると、追加作業の範囲や成果物の権利、損害が発生した場合の責任について、後から取引先と認識が食い違うことがあります。
税務についても、売上だけを見て資金を使ってしまうと、法人税や消費税などの支払い時に現金が不足しかねません。個人開発の延長で事業を始め、契約書や会計処理を後回しにすると、売上が増えた段階で問題が表面化しやすくなります。
自己管理・メンタルケアが上手くできない
「悩みを相談する相手がいない」「キャパシティを超えて仕事を請けてしまう」といった背景から、精神的に落ち込んだり過労に陥ったりして仕事がままならない状態になってしまう失敗例もあるようです。
起業すると一人でさまざまな業務をこなさなければなりません。スケジュール調整や作業の進捗だけでなく、バックオフィス・経営面にも意識を向ける必要があります。
事業を優先するあまり無理な働き方をしてしまうと体調を崩しやすくなります。仕事とプライベートの区別をつけるようにして、リフレッシュできる時間を持つことが大切です。
エンジニアの起業で失敗を避けるためのポイント
エンジニアが起業で失敗する原因についてお伝えしてきましたが、では失敗を避けるためにはどのような点に気をつけるとよいのでしょうか。ここでは起業で失敗を避けるためのポイントを紹介します。
副業から小さくスタートしてみる
会社員であれば、独立前に副業として事業を小さく始める方法があります。本業の給与を維持しながら受託案件を請けたり、小規模なサービスを提供したりすれば、大きなリスクを負わずに事業性を確かめられます。
この期間に確認したいのは、単に売上が発生するかだけではありません。顧客を継続して獲得できるか、適正な単価はいくらか、1案件にどの程度の時間が必要か、リピートや継続契約を得られるかまで検証すると、独立後の収支を具体的に想定できます。
なお、副業を始める場合は、勤務先の就業規則や届出の要否も事前に確認しておきましょう。
起業後に必要な資金を見積もっておく
起業前には、開業時の費用だけでなく、売上が安定するまで事業を続けるための資金も見積もる必要があります。エンジニアは比較的軽い設備投資で起業できますが、クラウド利用料や外注費、広告費などは継続的に発生します。
さらに、法人税などの税金や自身の生活費も含めて考えることが重要です。売上が計画を下回った場合や、入金が予定より遅れた場合も想定し、毎月いくら現金が減るのかを把握しておけば、資金が尽きる時期を事前に確認できます。売上予測だけでなく、入出金の時期まで含めた資金繰りを考えておきましょう。
営業・案件獲得の経路を複数用意する
受託開発などで売上を作る場合は、一つの顧客獲得手段だけに依存しないことが重要です。特定の取引先・プラットフォームだけに頼っていると、その経路が止まっただけで売上が大きく減ってしまいます。
例えば、既存顧客からの紹介に加えて、企業への直接営業、フリーランスエージェント、Webサイト経由の問い合わせなど、複数の経路を持っておく方法があります。それぞれで受注率や単価、獲得にかかる時間も異なるため、実績を見ながら安定して受注できる組み合わせを作ることが大切です。
マーケティング戦略を十分に計画する
エンジニア起業の失敗でよくある「マーケティング活動がおろそかになってしまう」という状態を避けるために、戦略面を十分に計画することが大切です。
「プロダクトの細かい機能の開発」などエンジニアとしての仕事にばかり集中しすぎると収益につながらず、結果的に失敗しやすくなります。
売上を伸ばし、事業を成長させるためには、ユーザーや市場のニーズを捉えたサービスの提供が不可欠です。技術からビジネスを考えるのではなく、ニーズに基づいて技術を当てはめる考え方が重要になります。
マーケティングにはSNSやブログを積極的に活用するとよいでしょう。マーケティングではさまざまな分析を行いますが、インターネットを通して需要をリサーチするのも一つの方法です。
また、素晴らしい事業やプロダクトがあっても、知ってもらえなければ意味がありません。積極的に発信して多くの人に認知してもらいましょう。
専門外の業務は専門家への相談も検討する
起業したからといって、法務や税務、労務まですべて自分で処理する必要はありません。特に、判断を誤った場合の影響が大きい業務は、専門家へ相談する方法があります。
例えば、主な相談先は以下の通りです。
- 契約・法務：弁護士
- 会計・税務：税理士
- 社会保険・労務：社会保険労務士
エンジニア自身が基礎知識を持つことは必要ですが、専門分野を一から習得するために多くの時間を使えば、本来取り組むべき開発や営業が進まなくなります。専門家へ任せる範囲を決め、自分はコア業務へ時間を使うことも重要です。
エンジニアが起業することのメリット
エンジニアが起業すると、収入面や働き方などでメリットが得られます。ここからは、エンジニアが起業によって得られる3つのメリットについて解説します。
事業の成長次第で収入が青天井になる
エンジニアが起業することで、会社員の時よりも収入アップが期待できます。エンジニアは、仕入れや流通などに費用がかからないため収益性の高い職種です。また、幅広い業界のDXに伴い、需要が多い点も理由として挙げられます。
会社員の給与にはある程度の上限がありますが、起業の場合は売上次第で高収入を得られる点がメリットです。フリーランスエンジニアとして起業する場合も、成果が収入に直結するためスキル次第では会社員より収入アップできるでしょう。
自由な働き方ができる
起業すると、事業内容や契約条件によっては、働く時間や場所を自分で調整しやすくなります。例えば勤務先で決められた時間を拘束される必要はありませんし、インターネットがあれば自宅や事務所以外からも作業ができます。作業環境を自分の好きなように整えたり、最もパフォーマンスが上がる時間帯に仕事をしたりすることも可能です。
クライアントから開発案件を受注する受託開発をメインに起業する場合も、自分の得意分野を選んで勝負できるという魅力があります。
さまざまなスキルを磨ける
エンジニアが起業すると、スキル向上にも役立ちます。
会社員は自分の意思だけで仕事内容を選べないことも多いでしょう。一方、起業すると自分の意思で案件を選ぶことができ、強みを活かしてスキルを磨いたり、新たなスキルを習得したりする自由度があります。
また、経営者としてのスキルも同様です。事業を成功させるためには、経営スキルやマーケティングのノウハウ、資金繰り方法、人材採用のコツなど、技術以外のスキルが必要になりますが、起業することでこれらのスキルを磨けるというメリットがあります。
エンジニアが起業することのデメリット
エンジニアの起業には、借金の可能性や事務作業の負担、社会的信用の低下といったデメリットも挙げられます。それぞれについて解説します。
借金を背負う可能性がある
起業に必要な資金を自己資金だけで用意できない場合は、金融機関などから融資を受けることがあります。エンジニアは設備投資を抑えて起業しやすいものの、サービス開発を本格化すれば、人件費・外注費、AI・クラウド利用料、広告費などが必要になるケースもあります。
借り入れた資金は、事業が想定通り成長しなくても返済しなければなりません。売上が伸びず資金繰りが悪化すると、毎月の返済が経営を圧迫する可能性があります。特に個人で借り入れる場合や、経営者個人が保証を負う契約では、事業の失敗が個人の家計にも影響し得る点がデメリットです。
確定申告などの事務作業が必要になる
起業するとエンジニアとしての業務以外に、さまざまな事務作業をこなす必要があります。例えば、以下のような作業です。
- 帳簿の作成
- 経費の支払い
- 確定申告
- 法人登記（法人化の場合）
会社員の場合は、勤務先が給与から所得税を源泉徴収し、一定の人については年末調整も行います。一方、個人事業主として起業した場合は、自分で帳簿を作成し、所得税などの申告・納付を行います。
特に確定申告などの税務関係は手間がかかりますが、事業を行ううえで適切な手続きや処理が必要になりますので知識を身につけておくとよいでしょう。どうしても自分で作業するのが難しい場合は、税理士などの専門家に依頼するという方法もあります。
各種審査で不利になる場合がある
独立直後は、会社員と比べて収入の継続性を示す実績が少ないため、住宅ローンなどの審査で追加書類を求められる場合があります。
これは、クレジットカードやローンの審査では勤め先の規模・勤続年数・収入などに基づく「支払い能力」が問われるとされているためです。収入が不安定になりやすい人は、審査に通りにくいといわれています。
ただし、法人・個人事業主向けのクレジットカードなどもあるので、必ずしも作れないわけではありません。とはいえ、リスクに備えて「会社員のうちにクレジットカードを作っておく」などの対策をしておくのがおすすめです。
エンジニアが起業するまでの基本的な流れ
エンジニアが起業する際は、事業内容を決めるだけでなく、必要な資金や人員、開業・法人設立の手続きまで順番に準備する必要があります。事業の規模や個人事業主・法人のどちらを選ぶかによって必要な準備も変わるため、全体の流れを把握しておきましょう。
事業計画書の作成
事業を具体的にするために事業計画書を作成しましょう。事業計画書とは、事業の内容や戦略などについてまとめた資料のこと。頭のなかのイメージを整理し、起業の目的や戦略を明確にする「設計図」としての役割があります。
起業時に作成を義務づけられているわけではありませんが、融資を受ける際に提出する資料としても使えますので作成しておくとよいでしょう。
事業計画書に盛り込む項目には以下のようなものが挙げられます。
- 代表者の概要
- ビジョン・理念・目的
- 事業内容
- 自社サービス概要
- 市場環境・競合について
- マーケティング戦略
- 生産方法
- 財務計画
事業計画書に決まった様式はないため自由に作成できますが、上記のような項目を軸に記載するのが一般的です。
資金調達
起業のための資金を調達しましょう。前述した通り、エンジニアの起業ではやり方次第で費用を抑えることは可能ですが、事業が軌道に乗るまでの当初資金を用意しておくと安心です。
資金を調達する方法としては、主に以下が挙げられます。
- 自己資金
- 融資：日本政策金融公庫、金融機関、制度融資など
- 出資：VC、エンジェル投資家など
- 補助金・助成金
創業期には、日本政策金融公庫の「新規開業・スタートアップ支援資金」や、自治体の制度融資など、創業者向けの融資制度も利用できます。必要な資金額や返済条件、利用要件を確認したうえで、自社に適した調達方法を検討しましょう。
必要な人材・外部パートナーの確保
事業を一人で進められない場合は、起業前から必要な人材や外部パートナーを検討しておきます。エンジニア自身が開発を担当できても、営業やデザイン、マーケティング、カスタマーサポートなどまで一人で十分に対応できるとは限りません。
すべての業務で従業員を採用する必要はなく、必要に応じてフリーランスや制作会社などへ外注する方法もあります。どの業務を自分で担当し、どこから外部へ任せるのかを決めておけば、起業後に開発以外の業務へ時間を取られすぎる状況を避けやすくなるでしょう。
人材・パートナーを探す方法としては、次のような手段が挙げられます。
- 起業家向けのマッチングサービス
- ビジネスSNS
- 異業種交流会
- 知人・友人の紹介
また、共同創業する場合は、単に人を集めるだけでなく、それぞれの役割や意思決定の範囲も明確にしておくことが重要です。
個人事業主・法人に必要な手続きを行う
起業するには個人事業主、もしくは法人としての届出書を提出する必要があり、エンジニアが一人で起業する場合も同様です。ただし、個人と法人では提出する書類や手続きが異なります。
| 必要書類 | 提出期限 | 提出先 | |
|---|---|---|---|
| 個人事業主 | 個人事業の開業・廃業等届出書 | 開業した年分の所得税の確定申告期限まで | 納税地の所轄税務署 |
| 法人 | 法人設立届出書 | 法人設立（設立登記の日）から2ヶ月以内に提出 | 納税地の所轄税務署 |
青色申告を希望する場合は、開業届と一緒に「所得税の青色申告承認申請書」を提出すると手続きがスムーズです。
法人を設立する場合は、法務局での設立登記に加え、税務署への法人設立届出書の提出が必要です。また、健康保険・厚生年金保険の適用事業所に該当する場合は、年金事務所への新規適用届なども行います。
エンジニアが起業に失敗した場合の立て直し方
起業した事業が想定通りに進まなくても、無理に続けることだけが選択肢ではありません。損失を抑えるために事業を縮小したり、エンジニアとして収入基盤を作り直したりする方法もあります。現在の資金や事業の見通しを整理し、次の行動を現実的に判断することが重要です。
事業の縮小・休止・撤退を判断する
売上が伸びない状態が続いている場合は、事業を続けること自体を目的にしないことが重要です。赤字額や手元資金、今後見込める売上などを確認し、事業規模を縮小するのか、一時的に休止するのか、撤退するのかを判断します。
特に、見通しが立たないまま追加の借り入れや自己資金の投入を続けると、失敗した際の損失まで大きくなりかねません。例えば「手元資金が6ヶ月分を下回ったら縮小する」「一定期間で目標売上に届かなければ撤退を検討する」など、判断基準を設けておくと、撤退判断を先送りしにくくなります。
受託開発や副業で当面の収入を確保する
自社事業だけで生活費を確保するのが難しくなった場合は、エンジニアとしての経験を活かして受託開発や業務委託案件を請ける方法があります。一定の収入を確保できれば、生活費を捻出するために事業資金を取り崩す事態を避けやすいでしょう。
事業を完全に諦める必要はなく、例えば週2〜3日は受託案件で働き、残りの時間を自社サービスの改善や次の事業検証に充てる働き方も可能です。一度収入基盤を作り直すと、資金面の焦りを抑えながら今後の方向性を考えられます。
弊社ITプロパートナーズでは、IT/Web分野を中心に週2〜3日から参画できるフリーランス案件も紹介しています。起業後の収入源を確保したい場合は、案件探しの選択肢としてご活用ください。
再就職や別事業への転換も検討する
現在の事業を続けることが難しければ、会社員として再就職したり、別の事業へ方向転換したりする方法もあります。起業に失敗したからといって、エンジニアとしてのキャリアまで終わるわけではありません。
再就職を検討する際は、開発経験だけでなく、起業を通じて担当した業務も棚卸ししておきましょう。例えば、顧客コミュニケーションや予算・プロジェクト管理、外部パートナーとの調整なども転職活動でアピールできる経験になります。技術面に不足を感じたのであれば会社勤めで経験を積み直し、顧客や市場に課題があったのであれば別の事業モデルを検討するなど、失敗した原因を次の選択に反映することが重要です。
まとめ
エンジニアの起業が失敗する主な原因として、「マーケティング不足や技術にこだわりすぎて収益化につながらない」などが挙げられました。また、「起業自体が目的化している」「目的やビジョンがはっきりしない」「見通しが甘い」といった場合も失敗しやすいといえます。
エンジニア起業では、技術力だけでなく、顧客ニーズの検証、販売方法、資金管理まで含めて事業を計画する必要があります。受託開発を中心にする場合は複数の案件獲得経路を確保し、自社サービスを展開する場合は、開発前後で顧客の反応を確認しながら改善を続けることが重要です。
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