こんにちは、ITプロマガジンです。
近年、多くの企業でリモートワークが導入されています。場所や時間の自由度が高いこともあり、「自分もリモートワークで働きたい」と考えている人も多いでしょう。
しかしリモートワークが可能な職種はある程度限られ、どのような仕事でもリモートワークできるわけではありません。
そこでこの記事ではリモートワークがしやすい職種12選と、リモートワーク出来る仕事の条件、メリットやデメリット、仕事の見つけ方を解説します。さらに未経験から可能なリモートワークの職種も紹介します。ぜひ最後までご覧いただき、自分に合った働き方や仕事を見つける参考にしてください。
「必要以上に安売りをしてしまう」「市場感より高い単価で参画してしまいトラブルになる..」
フリーランス市場は売り手市場であるものの、いまだに正しいノウハウが確立されておらず、多くの方が案件探しに苦労されています。
ですが、現在の市場感や企業側に刺さる経験・スキルを理解し正しく案件探しをすれば、誰でも自身のバリューを活かし単価を伸ばすことができる、というのも事実です。
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目次
リモートワークの定義とは？在宅ワーク・テレワークとの違い
リモートワークは、自宅やカフェなど、会社のオフィス以外の場所で働くことです。チャットやオンライン会議などのツールを駆使しているのが特徴で、自宅やカフェなどにいながら、オフィスと同じように働けます。
在宅ワークやテレワークなどの関連語も多く、知識を整理できていない方も多いでしょう。ここでは、類語との違いやリモートワークの実施率を解説します。
在宅ワーク・テレワークとの違い
リモートワークに似た言葉として、「在宅ワーク（在宅勤務）」「テレワーク」があります。これらの意味に大きな違いはありませんが、厳密に表現の違いをまとめるとすると、以下の通りです。
- 在宅ワーク：自宅で働くこと。リモートワークやテレワークの1つ
- テレワーク：ICT機器などを使って、オフィス以外で働くこと。リモートワークとほぼ同じ意味で使われる
リモートワークのなかでも、特に自宅で仕事をすることを、在宅ワークと呼ぶのが一般的です。
業種別リモートワークの実施率
総務省によると、業種別のリモートワークの実施率は以下のとおりです。
このように業種によって実施率のばらつきが生じていますが、エンジニアやマーケターが職種として挙げられる情報通信業のリモートワーク実施率が、最も割合として多い傾向にあります。一般的にエンジニアやマーケターは、パソコンとネット環境さえあれば仕事を進めることができ、在宅で働く場合でも業務に支障をきたさないためです。
一方で医療や介護、福祉の分野は、直接的に対面で人と関わる仕事なので、リモートワークの普及率が極端に低いです。
年度別企業のリモートワークの実施割合
総務省が公開している令和５年通信利用動向調査の結果によると、リモートワークを実施している企業の割合は以下のとおりです。
| 導入している | 導入していないが、今後導入予定がある | 導入していないし、具体的な導入予定もない | |
|---|---|---|---|
| 令和元年 | 20.2% | 9.4% | 70.4% |
| 令和2年 | 47.5% | 10.7% | 41.9% |
| 令和3年 | 51.9% | 5.5% | 42.6% |
| 令和4年 | 51.7% | 3.5% | 44.7% |
| 令和5年 | 49.9% | 3.0% | 47.1% |
新型コロナウイルスの流行が落ち着いた現在ではリモートワークを取りやめた企業も存在しますが、継続している企業がほとんどとなっています。
リモートワークできる職種12選と仕事内容
では、ここからはリモートワーク・リモートワークが可能な職種とその仕事内容を具体的に紹介していきます。
- ITエンジニア
- Webデザイナー
- マーケター
- ライター・編集者
- 事務
- コンサルタント
- 営業・セールス
- カスタマーサポート
- カウンセラー
- プロジェクトマネージャー
- データサイエンティスト
- その他クリエイター
主な職種は上記となります。具体的な仕事内容や必要なスキルを見ていきましょう。
1.ITエンジニア
ITエンジニアは、リモートワークができる代表的な職業です。リモートワークのしやすさとニーズの高さから求人数が多く、報酬や業務内容も幅広いのが特徴といえます。また、フリーランスとして働きやすい職種でもあります。
プログラムの仕様やシステムの方針を決めるための打ち合わせは必要ですが、それ以外の作業のほとんどはパソコンで行います。そのため、リモートワークに移行する場合の変化も最小限で済む点が特徴です。
ITエンジニアの年収は、469万円程度が平均で、フリーランスエンジニアは年収1000万円以上の人も多くいます。ITエンジニアに求められるのは、主に下記の3つのスキルです。
- 基礎的なIT知識
- プログラミング言語とプログラミングの知識・スキル
- コミュニケーションスキル
なお、現在フリーランスとして活動されている方や、今後独立を検討しているエンジニア、デザイナー、マーケターなどIT系の職種に就かれている方は、フリーランスエージェントである「ITプロパートナーズ」をご利用ください。
スキル次第でフルリモート案件や週2日40万以上などの案件を獲得できる可能性があります。専属エージェントがあなたの要望や経験に合わせて最適な案件をご紹介させて頂きます。ぜひ理想の働き方を実現してください。
2.Webデザイナー
Webデザイナーは、会社のロゴやホームページ、広告などのデザインを行う仕事です。顧客と打ち合わせしながら、色や模様、フォント、レイアウトを整えるなどの仕事を行います。
個人スキルが求められる仕事で、労働環境が成果物に影響を与えやすいため、理想の環境を作れるリモートワークとの親和性が高いです。ただし、コミュニケーションが重要な仕事なので、リモートワークの場合はチャットやオンライン会議などでの打ち合わせが欠かせません。
Webデザイナーの平均年収は433万円程度です。近年ではUI/UXデザイナーの需要が高く、平均で600万円程度と年収も大幅に上がります。
そのほか、マネジメント系のスキルを磨き、フリーランスとしてプロジェクトリーダーやマネージャーを受けられるようになると1,000万円と高収入も狙えるでしょう。Webデザイナーに求められるのは、主に下記の4つのスキルです。
- デザイン理論などデザインの基礎知識
- ITやWebマーケティングの基礎知識
- デザインツールの操作スキル
- ヒアリングスキル
3.マーケター
Webマーケティングの仕事は、一言でいえば「Webを使って物を売る仕組みを作ること」です。ターゲットの顧客層を分析してアプローチ方法を検討し、さまざまな施策を提案・実行、そして検証・改善していきます。
Webマーケティングはそれらの仕事を文字通りwebを通して仕事を行うため、リモートワークしやすい職種といえます。
会社員のWebマーケターの平均年収は412万円程度で、フリーランスでもそれ以上を目指せます。広い知見が求められるマーケターは、スキルや実績で年収に大きな差が出ることがあり、1,000万円以上も夢ではありません。Webマーケターに求められるのは、主に下記の4つのスキルです。
- 戦略立案力
- データ分析力
- マネジメントスキル
- その他Webマーケティングスキル
4.ライター・編集者
WebライターはWebサイトや雑誌の記事作成をする仕事で、編集者はライティングに関わる企画や構成作成、校正などをします。取材や情報収集ができる環境があれば、メインの執筆作業はパソコンで行うため、リモートワークでの対応が可能で、フリーランスにもなりやすい職種です。
会社員ライターの年収は約351万円、編集者は約486万円と言われています。フリーランスとしても活動を始めやすい一方で低単価案件も多く、年収400万円以下の人も数多くいます。
ライターは比較的高収入を目指しにくい職業ですが、ライターとして有名になる、または編集者やマネージャーにキャリアアップができれば、年収1,000万円を得ることも可能です。専門的知識を身につけ、成果を積み上げることで報酬を上げられるでしょう。Webライター・編集者に求められるのは、主に下記の3つのスキルです。
- 情報収集スキル
- ライティングスキル
- SEOの知見
5.事務
事務業務のIT化が加速したことから、事務系のリモートワーク案件数も非常に増えています。一般的に事務は「人事」や「医療」「経理」「総務」の4つの職種に分かれ、それぞれの事務スタッフの年収は以下のとおりです。
やはり、専門的知識があるほうが高単価の案件が受けやすくなります。高収入を目指すのであれば、事務系職でも平均年収が高く、不動産事務の案件を受けられるようスキルや知識を身につけるのがよいでしょう。事務スタッフに求められるのは、主に下記の3つのスキルです。
- 基礎的なパソコンの操作スキル
- 書類整理・作成スキル
- コミュニケーションスキル
ただし、求められるスキルや資格は仕事内容によって変わります。
6.コンサルタント
コンサルタントは企業の課題を浮き彫りにし、その改善策を提案していく仕事でリモートワークも可能な職種となっています。特にITコンサルタントはビジネスチャットツールやWeb会議ツールを用いて打ち合わせや会議を行うことが多いので、リモートワークしやすいといえるでしょう。
ただし、案件内容によっては現地訪問が求められることもあります。必要なスキルや経験は多いですが、成功すればフリーランスになることでかなりの高収入を目指せる職種です。
正社員のコンサルタントの平均年収は、422万円程度です。フリーランスのコンサルタントの年収は幅広いですが、10000万円を超えている人も多くいるので、独立することで大幅な年収アップが期待できます。
ITコンサルタントは600万～800万円の年収が期待できます。PMOコンサルタントや経営戦略に携わるコンサルタントであれば、年収1,000万以上が目安です。コンサルタントに求められるのは、主に下記の4つのスキルです。
- 論理的思考力
- コミュニケーションスキル
- 観察力
- 担当する業界についての専門的な知識
7.営業・セールス
営業・セールスは商品やサービスを紹介し、販売や契約までつなげる仕事です。具体的な業務内容は業界や会社によっても変わります。個人業務がほとんどで顧客とのやりとりが主な仕事のため、顧客とオンラインでの打ち合わせが可能であればリモートワークでも働けます。特に法人営業の場合はリモートワークが導入しやすいでしょう。
リモートワークによって移動時間がなくなれば、その時間を別の業務に充てられるため、業務効率が改善する可能性があります。会社員の場合、営業の年収は414万円程度です。
営業の年収は数字的にはそれほど高くありませんが、実力によってかなりの年収差があることが予想されます。「代理店販売で商品・サービスを売りまくる」または「営業力を極め企業の営業コンサルティングができる」ということで年収1,000万円以上のフリーランス営業は数多くいます。
営業に求められるのは以下3つのスキルです。
- コミュニケーションスキル
- 判断力
- セールススキル
8.カスタマーサポート
カスタマーサポートは顧客からの問い合わせに対応する業務です。メールや電話での対応が主になるため、電話やパソコン、雑音が入らない作業空間、リモートワーク導入のために欠かせない問い合わせツールなどを整えれば、リモートワークを実施できます。
会社員の場合、カスタマーサポートの年収は498万円程度、フリーランスでもこの水準が目安となるでしょう。カスタマーサポートに求められるのは、主に下記の3つのスキルです。
- コミュニケーションスキル
- 判断力
- 事務処理能力
9.カウンセラー
カウンセラーは、仕事のキャリアや人間関係など、悩みを抱えている人々をサポートする仕事です。「心理カウンセラー」と「産業カウンセラー」の2つに大別され、特に後者はリモートワークがしやすい職種とされています。
一般的なカウンセラーの年収は、403万円程度が平均であり、フリーランスでも同等かそれ以上の収入を得られます。ただしカウンセラーの種類は豊富なので、「どの現場で働くのか」「どのような業務を行うのか」によって、収入は多少前後するでしょう。持っている資格を増やしたり、転職をしたりすることで、年収増加が見込めます。
カウンセラー関連の資格は多く、どのような働き方をするのかによって、必要なスキル・知識が異なります。
- 心理カウンセラー（国家資格）：公認心理師
- 心理カウンセラー（民間資格）：臨床心理士、メンタル心理カウンセラー、キャリアカウンセラー
- 産業カウンセラー：産業カウンセラー
10.プロジェクトマネージャー
プロジェクトマネージャーは、ITプロジェクトの中心的役割を果たす職種です。プログラマーやSE、デザイナーなどのチームメンバーをまとめ、目標達成に向けてリソースを管理します。
スケジュールを立てて、全体の進捗を管理する役割もあります。プロジェクトマネージャーの正社員の平均年収は、644万円程度です。人材としての希少性が高いため、IT職全体を見ても、比較的高い年収を得られる職種となっています。フリーランスとして活躍する人も一定数おり、正社員より高い年収を得ることも可能です。
プロジェクトマネージャーに求められるのは以下2つのスキルです。
- テクニカルスキル
- マネジメント能力
11.データサイエンティスト
データサイエンティストは、データの収集や解析を行う職種です。企業の課題解決や目標達成のために、ビッグデータの活用などを通して、意思決定を後押しします。パソコンを使う仕事なので、環境を整えられればリモートワークも可能です。DX人材が注目されていることもあり、将来性のある仕事として人気があります。
データサイエンティストの平均年収は、688万円程度となっています。専門性が高く、多彩なスキルを求められることもあり、他の職種に比べて高い水準です。一定の経験を積んでプロジェクトマネージャーになったり、研究職に進んだりと、キャリアパスによっても年収が異なります。
データサイエンティストに求められるのは以下4つのスキルです。
- 統計学に関する専門知識
- AI（人工知能）・ビッグデータを活用するためのITスキル
- PythonやRなどのプログラミング言語
- マーケティングスキル
12.その他クリエイター
ライターやデザイナー以外の、動画編集や楽曲制作などのクリエイターもリモートワークの適性が高い仕事です。成果物をインターネット上で共有できる仕事であれば、評価もされやすく、自由な環境で仕事ができることで、仕事の質が上がる可能性もあります。
クリエイターは資格こそ不要ですが、その職種ごとのスキルや経験は必要です。
なお、リモート・在宅ワークのなかでも特に稼げる可能性のある仕事を知りたい方は以下の記事も併せて参考にしてください。
未経験でも可能なリモートワークの職種は？
未経験からリモートワークで働きたいという方もいるのではないでしょうか？ここでは未経験でもリモートワークは可能なのか？可能なのはどのような職種なのか？を解説します。
全くの未経験だと難しい
正社員の場合、基本的に全くの未経験からリモートワークで働くのは難しいといえます。近年の新型コロナウイルスの影響もあり、リモートワークを導入している企業は多くありますが、たとえ導入していたとしても、適用されるのは「経験者のみ」ということも多いようです。
未経験からリモートワークを目指すのであれば、自分のスキルを活かせる仕事を探すか、副業等でスキルを身につけた後からリモートワークにシフト、あるいはリモートワーク可能な会社に転職するのがよいでしょう。
副業としてであれば未経験からリモートワークが可能な仕事も数多くあります。詳しくは以下の記事を参考にしてください。
IT系の職種は微経験があれば可能な事も多い
IT系の職種は人材不足という事や、冒頭で紹介した通りそもそもリモートワークしやすい業態であることから、微経験程度であってもリモートワーク可能な場合が多くなっています。
例えば今回紹介した職種でいうと、
- ITエンジニア
- Webデザイナー
- Webマーケター
- Webライター
この辺りの職種は比較的リモートワークできる可能性が高いので、少しでも経験がある・スキルがある方は求人をチェックしてみることをおすすめします。
また、Webライターについては、全くの未経験でもリモートワークできる可能性が高いです。ITエンジニアなどと比べると必要なスキルの習得難易度はそこまで高くなく、且つリモート案件の求人数も非常に多いです。
ただ、正社員Webライターの場合は未経験だとリモート案件はかなり減るため、まずは副業などから始め、一定の経験とスキルを得た後、リモートワーク可能な会社へ転職するとよいでしょう。
もしくは、フリーランスのwebライターとしてであれば、完全リモートワークが可能なので、フリーランスとしての独立を考えてもよいかもしれません。ただし、その際はフリーランスの注意点も理解したうえで独立するようにしましょう。
リモートワークしやすい職種の特徴とは
どのような仕事でもリモートワークができるわけではありません。これらの条件を満たさないままリモートワークを実施すると、生産性が下がる可能性やクライアントとの揉め事などのトラブルになる可能性もあります。ここでは、リモートワークしやすい職種の特徴を紹介します。
1.仕事の場所・時間を問わない
オフィスや職場から離れて仕事をするため、場所や時間を問わずリモートワークで働くことができます。設備が必要であっても、設備の使用頻度が低ければ、部分的に導入できるケースもあります。
オフィスなしでもパソコンとインターネット環境があれば、1人で完結できる状態を作れるかどうかがリモートワーク導入のポイントです。
2.業務内容・成果物が明確
成果物や業務内容が明確であれば、リモートワークは導入しやすいです。これらが明確であると、リモートワークで何をするべきかがはっきりし、評価基準も分かりやすくなります。事務作業が代表的ですが、目に見えにくい業務が発生する場合はあまりリモートワーク向きとはいえません。
成果物や業務内容が明確でない場合、リモートワークでは仕事の評価が適切にできないため、課題が残ります。職務内容を記載した「ジョブディスクリプション」があると仕事内容が分かりやすくなり、スムーズな業務が行いやすいです。
3.チームでの連携を常に求められない
リモートワークでは、基本的に目の前の仕事に1人で取り組みます。そのため、あまりチームで連携する必要がない職種はリモートワークに向いています。
反対に、チームでの対応が基本となる職種はリモートワークには不向きです。たとえば、介護職は看護師や主治医など複数の職種と連携しながら業務を進める必要があり、リモートワークはしにくいです。
4.遠隔でもコミュニケーションが可能
遠隔コミュニケーションで業務が行えるかどうかもリモートワーク導入のポイントです。リモートワークは他の社員や顧客とコミュニケーションがリアルタイムに取りにくくなります。
メールやチャットなどで必要なコミュニケーションが可能な仕事であれば、リモートワークが導入しやすいです。その反面、顔を合わせることがメインの仕事や対面で話し合わなければできない業務がある場合は、リモートワークに向いていません。
5.勤怠・業務管理システムが整備済み
リモートワークの導入に欠かせないのが、勤怠・業務管理システムです。クラウドツールによりオンラインで勤務状況が確認できる打刻システムや、業務に必要な情報を社員同士で共有できるシステムなどがあります。
2017年、厚生労働省により「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置」についてのガイドラインが発表されました。ガイドラインに沿っていない会社や、勤怠・業務管理システムが導入されていない会社でのリモートワークは避けた方がよいでしょう。
6.人事評価が可能
リモートワークでは、勤務態度やプロセスなどを評価しにくいため、導入前と同じ人事評価制度は通用しません。オンラインでも公平に評価できる評価体制がある企業を選びましょう。評価体制ができてないと、社員間で不平等になり、不満が出やすくなります。
特に成果物に明確な基準を設定しにくいリモートワークでは、人事評価が整備されているかどうかは重要です。業務による成果が目に見えやすくなっており、成果のポイントが明確にされていれば、公平性が高い人事評価が期待できます。
リモートワークができない・向いていない職種例
なかには、リモートワークができない職種や向いていない職種も存在します。それぞれの職種について理由とともに解説します。
接客業
接客業は、直接顧客と接する仕事です。店舗で顧客に対応する業務がメインとなるため、リモートワークができません。
ただし、オンラインで商品について説明する方法も実践されており、その場合は接客業でリモートワークができる可能性もあります。
製造業
製造業では、さまざまな製品を作っています。製造においては専用の機械が必要であり、工場で作業しなければなりません。そのため、製造業はリモートワークに向いていないといわれています。
ただし、製造業でも現場以外の業務はリモートワークができる場合もあります。稼働状況の管理を遠隔で行っているケースも増えてきました。
建設業
建設業は、建物を建てる仕事です。建設には機械も使用するものの、必ず人手が必要となります。よって、リモートワークですべての作業を完結させることはできません。建物を解体する解体工事も同様です。
配送業
配送業は、さまざまなものを運ぶ仕事です。ある場所から別の場所へ商品を配送する必要があるため、物理的な移動が必須となります。よって、配送業ではリモートワークができません。商品を運ぶドライバーだけでなく、配送拠点で商品の管理やチェックをする業務もリモートワークでの対応は困難です。
医療・介護職
医療・介護は、患者や利用者に対面でサービスを提供するのが基本です。患者や利用者に接しないとサービスを提供できないため、リモートワークに向いていません。
ただし、リモート診療も行われるようになっており、リモートワークができるケースもあります。
保育士
保育士は、子どもたちの世話をしたり見守ったりする仕事です。そのため、基本的に現場に出向いて働く必要があります。保育士の役割を果たすには子どもたちと直接関わる必要があり、リモートワークでの対応は困難です。
公務員
公務員の業務も、リモートワークにはあまり向いていません。事務系の業務についてはリモートワークを導入する動きもありますが、警察官、消防士、自衛官などリモートワークを実施するのが難しい業務は多いです。
リモートワークのメリット・デメリット
リモートワークには、メリットとデメリットが存在します。ここでは、リモートワークのメリット・デメリットについてそれぞれ確認しましょう。
リモートワークのメリット
リモートワークを導入すれば、さまざまなメリットを得られます。働きやすくなり、それまで以上に仕事を進めやすくなるでしょう。リモートワークのメリットについて、具体的に解説します。
通勤の手間を減らせる
リモートワークに取り組む場合、オフィスへ通勤する必要がありません。通勤には1時間近くかそれ以上かけている人も多いでしょう。通勤しなくて済めば、その時間を他のことに有効活用できます。
また、人混みの中を通勤することで感じるストレスがなくなる点もメリットです。さらに、リモートワークの場合、通勤するときほどしっかり身支度を整える必要がなく、朝の準備にかかる手間も減らせるでしょう。
弊社ITプロパートナーズでは、週2・3日からフルリモートで働けるフリーランス向け案件を豊富に用意しており、比較的自由度の高い働き方が実現できます。
作業環境を自分で整備できる
リモートワークなら、仕事の作業環境もすべて自由に決められます。たとえば、自分の体に適した椅子や机を用意し、疲れにくい作業環境を作ることも可能です。なお、厚生労働省は、テレワークに適した作業環境のポイントをまとめています。リモートワークに取り組む際は、これを参考にすると自分にとって働きやすい作業環境を実現しやすくなります。
人間関係のストレスが少ない
リモートワークなら、一人で仕事に取り組めます。周囲の人との関わりを気にしなくて済むため、人間関係のストレスもなくなるでしょう。また、周りに人がいないので、自分の仕事に集中できます。途中で話しかけられて作業が中断する心配もありません。リモートワークなら、自分のペースでリラックスして仕事に取り組めます。
環境の変化にも対応しやすい
リモートワークができる仕事なら、環境の変化にも対応しやすいです。どこでも仕事ができるため、居住地がオフィスから遠くても問題なく働けます。途中で引っ越しが必要になった際も、仕事を辞めずに継続することが可能です。リモートワークが可能であれば、プライベートの選択肢も広がるでしょう。
リモートワークのデメリット
リモートワークには、デメリットもあります。リモートワークに取り組むうえでは、デメリットを理解して対策を検討しなければなりません。リモートワークのデメリットについて、具体的に解説します。
孤独感を感じてしまうケースもある
従業員が多い会社に属していても、リモートワークでは一人で働く必要があります。チャットやビデオ会議などを通じてメンバーとコミュニケーションをとる機会はありますが、オフィスにいるときのような気軽なコミュニケーションはとりにくくなります。そのため、人によっては孤独を感じる可能性もあるでしょう。仕事の相談ができず、悩みが大きくなる恐れもあります。
自己管理やセキュリティ管理を徹底する必要がある
一人でリモートワークに取り組む際は、自己管理が重要です。誰にも見られていないとつい気が抜けてしまいますが、自分の業務をきちんとこなす必要があります。
また、リモートワークではネットワークを通じて社内の重要な情報にアクセスします。セキュリティ管理を徹底し、情報を慎重に扱わなければなりません。ID・パスワードや資料は、細心の注意を払って適切に扱いましょう。
トラブル発生時の対応が遅れるケースもある
リモートワークにおいて一人で作業していると、トラブルが発生した際の対応が遅れる可能性もあります。上司が近くにおらず、すぐに相談できるとは限らないためです。トラブルの発生に気づいてすぐに上司へ連絡しても、上司の状況によってはすぐに返信がくるとは限りません。リモートワークに取り組むなら、問題が発生した場合の対応について事前によく確認しておいたほうがよいです。
仕事ぶりを見てもらえない
リモートワークを実施していると、上司が部下の仕事の様子を確認できません。よって、成果物で評価されるパターンも多いです。その場合、どんなに努力していても結果が出ないと評価は低くなります。リモートワークは結果重視の実力主義的な人事評価になりやすいので、成果を出すための工夫が必要です。
リモートワークに向いている人・向いていない人の特徴
リモートワークに向いている人もいれば向いていない人もいます。ここでは、それぞれの人の特徴について解説します。
リモートワークに向いている人の特徴
リモートワークに向いているのは、一人で問題なく作業できる自己管理が得意な人です。以下でくわしく解説します。
担当する業務の経験が豊富な人
担当する業務の経験を多く積んでいる人は、リモートワークに向いています。リモートワークでは基本的に一人で作業を進めますが、経験が多ければどのような状況でも業務の質を落とさず対応できます。たとえイレギュラーな事案が発生しても、それまでの経験を踏まえて適切に対処できる可能性が高いです。
一人での作業も苦にならない
リモートワークでは、基本的に一人で作業に取り組む必要があります。周囲に人がいないため、黙々と作業することが可能です。
ただオフィスや現場で働いている人に直接質問ができないため、自力で職務を遂行できる能力が必要になります。
誰にも邪魔されず自分のペースで作業に取り組みたい人は、リモートワークに向いているでしょう。会社で働くよりも、集中して効率的に業務を進められる可能性があります。
自己管理が得意
リモートワークは一人で取り組むため、自分が仕事をしている様子を上司や同僚が見ていません。よって、自分自身をコントロールして仕事を進める能力が必要です。
自己管理が得意であれば、リモートワークでも自分を律してきちんと仕事に取り組めるでしょう。完全に自分のペースで仕事ができる分、パフォーマンスの質をより高められるかもしれません。
セキュリティ対策に対する意識が高い
リモートワークでは、基本的にインターネットを経由してさまざまなデータやファイルなどをやり取りします。インターネットを利用するうえでは少なからず情報漏洩のリスクもあるため、セキュリティ対策が必須です。セキュリティ対策に関する知識があり、常に高い意識をもって業務に取り組める人は、リモートワークに向いていると言えます。
リモートワークに向いていない人の特徴
リモートワークに向いてない人の特徴は、以下のとおりです。
- 一人だと仕事に集中できない人
- オン・オフの切り替えが苦手な人
- 積極性がない人
ここでは、それぞれの内容について具体的に紹介します。
一人だと仕事に集中できない人
周囲に誰もいないと仕事に集中できないという人も、リモートワークには向いていません。リモートワークは基本的に一人で取り組まなければならず、黙々と作業を進める必要があります。
一人で仕事に集中できないなら、カフェやコワーキングスペースで仕事をするのも一つの方法です。ただし、会社のルールや機密情報の取り扱いなどには注意しましょう。
オン・オフの切り替えが苦手な人
オンとオフの切り替えが苦手な人にとって、リモートワークは向いていないです。なぜならリモートワーク環境では、仕事とプライベートの境界が曖昧になりやすいためです。
境界線を上手く分けられず仕事をすると、生産性が下がり先方が求める業務をこなせない可能性があります。そのためリモートワークでは、仕事モードと休息モードを区別する自己管理能力が特に重要になります。
例えば副業程度の隙間時間でできる業務や独学などを自宅で行い、仕事が捗るのか確認してみるといいでしょう。
積極性がない人
仕事に対する積極性がない人は、リモートワークで適切に業務を進められない可能性があります。リモートワークでは上司と離れた場所で作業を進めるため、自ら相談や報告をしなければ上司に状況を把握してもらえません。上司からの指示が必要な場面で連絡をひたすら待っているだけでは、問題が悪化したり新たなトラブルが生じたりする恐れもあるでしょう。
リモートワークをするために最低限必要なスキル
リモートワークをするには、どのようなスキルが必要なのでしょうか。ここでは、最低限必要なスキルについて解説します。
基本的なパソコンスキル
リモートワークでは、主にパソコンを使用して業務に取り組みます。パソコンで資料を作成したり、メールを送ったりするだけでなく、会議もパソコンの画面を通じて行います。それらの作業に問題なく対応するには、少なくとも基本的なパソコンスキルが必要です。
コミュニケーション力
リモートワークは対面で直接的な会議や話し合いが難しいため、コミュニケーション力が大切になります。対面であれば伝えられることでも、電話やメールのように顔が見えない状態でのやりとりになると、上手く伝えにくいケースも珍しくありません。
そのため文面や声から相手の考えや意図を正確に読み取ったり理解したりする能力が必要です。また、相手に対して自分の考えや指示を分かりやすく伝える能力も求められます。
基本的なビジネスマナー
リモートワーク時に限った話ではありませんが、ビジネスマナーも欠かせません。一般的にビジネスマナーには、「社内でのマナー」と「社外でのマナー」の2種類があります。
社内でのマナーとは、リモートワークに関する会社の規定を守ることです。例えばリモート会議への出席方法や、チャットツールの使い方など、会社で定められたルールを把握して守る姿勢が求められます。
職種によっては、取引先など社外の人とリモートワークでコミュニケーションすることもあるでしょう。リモートワークでの印象は、自社と取引先との信頼関係に影響する場合もあります。
お互いが顔の見えない状態で仕事をすることが多いリモートワークでは、一層の注意が必要です。「メールやチャットにはできるだけ早く返答する」「丁寧な言葉遣いを心がける」などの取り組みを徹底しましょう。
リモートワークに資格は必要？
リモートワークに取り組む場合、資格は必要なのでしょうか。以下で詳しく説明します。
必ずしも資格は必要がない
基本的に、資格がなくてもリモートワークは可能です。リモートワークで対応できる職種はさまざまあり、特別な資格をもっていなくても従事できる場合が多いです。
もちろん、リモートワークに役立つ資格をもっていれば就職に有利になる可能性はあります。しかし、必ず取得しなければならないわけではありません。
リモートワークにおすすめな資格
リモートワークに役立つ資格は職種にもよります。たとえば、事務系ならMOSや日商簿記などがおすすめです。また、IT系ならITパスポートや基本情報技術者試験などの資格があると、評価につながる可能性があります。リモートワークにおすすめな資格をまとめると、以下のとおりです。
| 事務系 | ・MOS ・日商簿記 ・秘書検定 |
| IT系 | ・ITパスポート ・基本情報技術者試験 ・情報セキュリティスペシャリスト |
| デザイン系 | ・ウェブデザイン技能検定 ・パーソナルカラリスト検定 ・カラーコーディネーター検定 |
| ライティング系 | ・Webライティング能力検定 ・テープ起こし検定 ・校正技能検定 |
リモートワーク可能な職種・仕事を選ぶ際に意識すべきポイント
リモートワークはまだ普及途中の働き方のため、仕事や職種選びに失敗すると思うように働けずストレスになってしまいます。ここではリモートワークの仕事選びで大切なポイントを見ていきましょう。
業務形態の種類に注意する
リモートワークでは業務形態が自由なため、どのような業務形態なのか確認しましょう。会社に雇用される正社員やパートだけではなく、フリーランスとして業務委託を受けて行う場合もあります。
正社員やパートの場合は副業がOKなのかどうかも確認すると、隙間時間に副業をして稼ぐなどの働き方が可能です。
リモートワークの度合いを確かめる
リモートワークは大まかに以下の3種類があります。
- フルリモート
- 一部リモート
- 対面期間のちリモート
フルリモートの場合は会社への出社が不要ですが、それ以外の場合、出社する必要が出てくる場合があります。出社の頻度がどのくらいか、どのような場合に発生するかはあらかじめ確認しておきましょう。
スキル・経験を活かせるか検討する
リモートワークの場合、成果物がメインの評価基準になるため、成果を出せる分野で働くことが大切です。自分のスキル、経験、資格などを確認し、その会社で自分が活躍して成果を出せるようになっているか確認しましょう。
リモートワーク可能な職種・仕事を探す方法
リモートワークの仕事を探す方法はいくつかあります。種類がいくつかあり特徴も異なるため、それぞれの特徴を把握しておくことが理想の仕事を探す近道です。次で詳しく解説します。
転職エージェントや求人サイトで探す
まず会社員としてリモートワークできる仕事を探すのであれば、最も一般的な方法は求人サイトや転職エージェントの利用でしょう。
求人サイトや転職エージェントの場合は大手や中堅企業の案件が多く、収入や労働環境の面で安心しやすい点が特徴です。その反面、リモート可能な求人は一般的に少なく、希望条件を満たす案件も限られるケースがあり、理想の求人を見つけるには時間と労力がかかります。
もしあなたが、リモートワークで働きやすいIT・インターネット業界などでの就業を考えているのであれば、そのような業界の求人を多く持っているサイトやエージェントを利用するのがよいでしょう。
クラウドソーシングを利用する
副業であれば、クラウドソーシングの利用もおすすめです。クラウドソーシングとは、インターネットで不特定多数の人が業務のアウトソーシングや受注を行う場所のことです。
案件数が多く、プロフィールや実績が充実していればクライアントから声がかかることもあります。そのため、仕事を探しやすい点はメリットでしょう。代表的なサービスには、クラウドワークスやランサーズがあります。
しかし、こちらは先ほど伝えた通り、正社員として仕事を探せる訳ではなく、あくまで副業やフリーランス向けになります。また、単価や条件が案件ごとに異なり、条件に合う案件探しは簡単ではありません。
初心者の人が副業として、実績を積みたい場合や幅広い仕事から選びたい場合はおすすめです。特にデータ入力系の仕事は初心者でも受注しやすく、在宅でも働きやすいでしょう。
フリーランスという働き方を検討する
フリーランスとして独立するという選択肢もあります。フリーランスであれば、働き方の自由度が非常に高まるので、スキルや経験さえあればリモートで働ける可能性がぐっと上がります。
ただし、もちろんフリーランスという働き方に対しては、少なからず安定性という面で不安を感じる方もいるでしょう。
「独立したい気持ちはあるが、継続的に収入を安定させられるか不安…」
そのような方は、フリーランスエージェントである弊社「ITプロパートナーズ」をご利用ください。フリーランスエージェントとは、専属のエージェントが案件の紹介から営業、参画後までを一貫してフォローしてくれるサービスです。
弊社ではIT系フリーランスエンジニア、デザイナー、マーケターをメインとして、リモート可能な案件を数多く扱っています。スキルや実務経験がある方は理想な働き方を実現できます。興味がある方はお気軽にご相談ください。
まとめ
リモートワークとは何か、リモートワーク向きの職種からリモートワークができる仕事の条件、メリット、デメリットまで解説しました。
リモートワークは今多くの企業で導入されており、仕事も見つけやすくなっています。しかし、リモートワークは成果主義になりやすく、自分のスキルや希望にマッチしたものを選ぶことが大切です。
「ITプロパートナーズ」なら、フリーランスのITエンジニア向けに、リモートワーク案件も含め登録者の希望に合う案件を提案します。
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