こんにちは。
ITエンジニア・webディレクター・webデザイナーなどのIT人材の自立・キャリアを支援するITプロパートナーズ編集部です。
弊社では、独立精神旺盛な優秀なエンジニアの方々の独立・起業サポートや、フリーランス支援を行っています。
こちらでは、日々の現場でサポートさせていただいている中での、プロの目線で、エンジニアに役立つお話をしてまいります。
さて、今回はフリーランスの業種についてみていきたいと思います。
わかりやすくするために、業種を4つに分けたので、早速みていきましょう!
なお、フリーランスについて基本的なことを知りたい方は、「フリーランスとは」や「フリーランスになるには」といった記事も参考にしてみてください。
「必要以上に安売りをしてしまう」「市場感より高い単価で参画してしまいトラブルになる..」
フリーランス市場は売り手市場であるものの、いまだに正しいノウハウが確立されておらず、多くの方が案件探しに苦労されています。
ですが、現在の市場感や企業側に刺さる経験・スキルを理解し正しく案件探しをすれば、誰でも自身のバリューを活かし単価を伸ばすことができる、というのも事実です。
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初めてのフリーランス、情報収集段階でも大丈夫です。あなたの働き方にマッチし、単価も高く、最もバリューを発揮できる案件を探しませんか?
フリーランスとして働きやすい4つの業種
フリーランスとして働いている人達は、様々な業種で働いています。
それこそ挙げていくとキリがないのですが、これからフリーランスになって働きたいと考えている人に、比較的フリーランスとして働きやすい4つの業種を挙げてみました。
それは「ライター業」、「Web制作」、「ソフトウェア開発」、「デザイン」の4つです。それぞれにどうフリーランスとして働きやすいのかを見てみましょう。
ライターの場合
フリーランスとして単独で食べていけるようになるのは難しいですが、副業的に開始することもでき、最も修行をしやすいと言えるでしょう。
幸いWeb制作の世界では、コンテンツマーケティングが重視される時代が来ており、Webライティングの案件は引く手あまたです。
金額的にはピンキリのため、本業を持っている内に副業として鍛錬を積み、独立起業してからは単価の高い案件を狙っていくのがスタンダードなやり方です。
また、英語力と日本語力に自信があれば、翻訳の仕事を受けるという手もあります。
仕事を受ける先の企業によってはマニュアルが充実していたり、テストライティングに合格しないと仕事を受けられなかったり、こなした仕事の質量によってランキングされたりと、スキルアップのための様々な工夫がなされています。
Web制作の場合
Web制作業の場合は、ディレクターやデザイナーやエンジニアと様々な職種からフリーランスを目指すことができます。
しかし、その反面で幅広い業務知識が必要で、自分の不得意な分野については他のフリーランスや会社の手を借りる必要が出てくることもあります。
Webサイト全体ではなく、工程の一部や部品を制作するだけの仕事も多数ありますが、それだけをこなして食っていくのは難しいでしょう。たとえ初めはそうだったとしても、その先で幅を広げていく努力が求められます。
ソフトウェア開発の場合
システムエンジニアやプログラマーにとって、現在のエンジニア不足の世の中は、フリーランスとなるには追い風です。
フリーランスとなるにあたって誰もが考える「仕事があるのか?」という不安を抑えてくれます。
しかも、他の業種と比べても相対的に単価が高く、フリーランスとして生きていくには最も働きやすい業種と言えます。
もちろん、そんな時代の追い風もいつまで続くかはわかりません。風向きが変わることも計算に入れつつ、変化に対応できるだけの幅広さを身につけておくことも大切です。
フリーランスとして働くということは、自分の時間をしっかりとコントロールすることです。忙しさに追われることなく、現在のスキルセットや今後のトレンドに合わせて、常にスキルアップや業務範囲の拡大に努めておきましょう。
デザイナーの場合
デザイナーの場合は取り扱うことのできる媒体を広げることが、仕事を増やすことにつながります。
初めはWebしかやっていなかったとしても、紙媒体にまで手を広げていくことは可能ですし、またそうすべきです。
得意な分野は伸ばすべきですが、それと同時に広げていく部分も持っておかなければ時代の変化に取り残されてしまいます。
最後に、税金の観点から
上記の4つは仕事の観点から挙げましたが、それらの業種を名乗る前に税金の観点から考える業種について理解しておく必要があります。
各自治体によって異なりますが、個人事業主に対する事業税率は業種ごとに変わります。
例えば東京都の場合は『法定業種と税率 [http://www.tax.metro.tokyo.jp/kazei/kojin_ji.html#kj_3] 』というページにまとまっています。
そして、ここに載っていない業種については対象外ということで事業税がかかりません。個人事業の開始届を出す場合にはよく考えて業種を選択しましょう。
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