こんにちは、ITプロマガジンです。
フリーランスは業種・働き方によっては居住地を問わず働くことができます。首都圏をはじめ都市部は便利な一方で、地方には自然環境や生活費の安さなどさまざまな魅力があり、地方で働くことに憧れを持っているフリーランスの方も多いのではないでしょうか。また地方に住みながら、場所を問わずさまざまな仕事を受けたいと考えている方もいるでしょう。
しかし地方でフリーランスとして働くにあたって「フリーランスとして地方でも仕事を獲得しながら収入を得られるのか」「地方にいながらどのように案件を獲得すればよいのか」「地方で働くメリット・デメリットは何か」といった疑問もあるかと思います。
そこで本記事では、地方で活動しているフリーランスの現状や、地方で働くメリット・デメリット、また地方のフリーランスが仕事を探す方法やおすすめのエージェントなどをまとめて紹介します。
「必要以上に安売りをしてしまう」「市場感より高い単価で参画してしまいトラブルになる..」
フリーランス市場は売り手市場であるものの、いまだに正しいノウハウが確立されておらず、多くの方が案件探しに苦労されています。
ですが、現在の市場感や企業側に刺さる経験・スキルを理解し正しく案件探しをすれば、誰でも自身のバリューを活かし単価を伸ばすことができる、というのも事実です。
ITプロパートナーズでは、
・9割がエンド直案件のため、高単価
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などの魅力的な案件を数多く保有し、マッチング能力の高い即戦力エージェントが完全サポートします。
初めてのフリーランス、情報収集段階でも大丈夫です。あなたの働き方にマッチし、単価も高く、最もバリューを発揮できる案件を探しませんか？
目次
地方でもフリーランスとして働ける？
地方に住みながらフリーランスとして働くことは可能です。主な働き方は、都市部などの企業の案件へリモートで参画する方法と、地元企業から直接仕事を受注する方法の2つです。自分の職種や希望する収入、出社が必要な頻度などを踏まえて、どの方法を中心にするか考えましょう。
リモートワークなら都市部の案件にも参画できる
フルリモートで完結する案件なら、地方に住みながら東京や大阪などの企業と仕事ができます。
例えば、ITエンジニアならオンラインでコードや仕様書を共有しながら開発できるでしょう。Webデザイナーやマーケターも、制作物の確認や定例ミーティングをオンラインで進められる案件があります。PMやコンサルタントでも、プロジェクトによってはオンライン中心で対応可能です。
そのため、地方在住だからといって、案件を地元企業だけに絞る必要はありません。ITプロパートナーズのフルリモート案件のように、勤務地を問わず参画できる募集もあります。
地方企業でもフリーランスなど外部人材の活用が広がっている
地方企業でも、自社だけでは対応しにくい業務を、副業・フリーランスなどの外部人材へ依頼するケースがあります。
例えば、社内システムを導入したいもののIT担当者がいない企業や、採用活動を見直したいものの人事の専門人材が不足している企業などです。新規事業の立ち上げ、Webサイトの改善、マーケティングなどでも外部の専門家が必要になることがあります。
パーソルキャリアの「HiPro Direct」では、2024年10月〜2025年9月における地方企業のマッチング件数が前年同期比234.5％ということでした。IT、人事企画・人事労務、新規事業開発などで外部人材が活用されています。
地元企業の案件を受注する働き方もある
都市部のリモート案件だけでなく、住んでいる地域の企業から直接仕事を受ける方法もあります。
例えば、以下のような仕事です。
- 地元企業のWebサイト制作・改善
- 業務システムや予約システムの導入
- SEOやWeb広告、SNS運用
- 採用サイトや求人広告の改善
- 採用・人事制度の支援
- 新規事業の企画・立ち上げ支援
地方企業では、「ホームページを改善したいが社内に詳しい人がいない」「Excel中心の業務を効率化したい」といった具体的な悩みを抱えているケースがあります。
フリーランスが地方で働くメリット
フリーランスが地方で働くには、さまざまなメリットがあります。ここでは主なメリットを紹介します。
生活コストが低い
地方で働く大きなメリットの1つは、生活コストの低さです。
地方は東京などの都市部と比較すると、家賃や物価は低い傾向にあります。そのため、フリーランスとして同じ収入を得ていても、地方ではより豊かな生活を送ることが可能です。東京の案件を地方で獲得できた場合、東京の単価相場で収入を維持しながらも、家賃などの支出を削減できます。
生活コストが低ければ、貯蓄や趣味、自己投資に使えるお金が増えるほか、金銭的な余裕があることでより自由に仕事を選べるようになるというメリットもあります。
通勤や人混みによるストレスを減らしやすい
都市部特有のストレスから解放されることも、地方で働く大きなメリットです。
例えば、首都圏では満員電車での通勤や交通渋滞といったストレスが付き物ですが、地方ではこういったストレスが少ないエリアもあり、また都市部に比べて人口が少ない分、静かな環境で過ごすことができます。
フリーランスとしてこのような環境で生活することで精神的・身体的な負担が減り、ストレスが少ない状態で仕事に取り組むことが可能です。
地方特有の自然・生活を楽しめる
地方では、都市部ではあまり味わえない豊かな自然や独特の生活を楽しめます。
山や海といった自然に囲まれた環境でリフレッシュしながら働けることは、地方で働く魅力でしょう。このような自然の環境があれば、ハイキングや釣りといった、自然環境でのアクティビティも日常的に楽しむことが可能です。
自治体による支援制度を活用できる
地方自治体によっては、フリーランスや移住者を積極的に受け入れるための支援制度を設けている場合があります。
代表的なものは、地方で個人事業主として開業する場合や法人を設立する場合に、支援金を提供する制度です。地方でフリーランスとして活動する際にこういった支援制度を活用すれば、ある程度余裕がある状態で活動をスタートできます。
また、フリーランスや移住者のためのコワーキングスペースの提供や、交流イベントの開催など、働きやすい環境づくりに力を入れている地方自治体も少なくありません。
ただし、制度の有無や対象条件、申請期限は自治体ごとに異なります。主な制度の調べ方は後の章で紹介します。
自分に合った仕事環境を整えやすい
地方では、都市部と同程度の住居費でも、より広い物件を選べる地域があります。在宅で働くフリーランスなら、その余裕を仕事環境に使えるのがメリットです。例えば、エンジニアなら複数のモニターや検証用端末を置けるデスクを用意したり、デザイナーなら大型モニターや制作機材を常設したりと、業務内容に合わせて設備を整えられます。
また、オンライン会議が多い場合は、生活音が入りにくい部屋を仕事用にしたり、資料や機材をまとめて保管するスペースを確保したりできます。自宅以外で作業したい日はコワーキングスペースを使うなど、仕事内容や集中しやすさに合わせて働く場所を選びやすい点も、地方で働く利点です。
地方企業の人材不足で活躍しやすい場合がある
地方企業では、社内だけでは確保しにくい専門人材を、副業・フリーランスなどの外部人材で補う動きが広がっています。特にIT・DX、人事、新規事業開発など、専門知識や実務経験が必要な領域では、フリーランスの経験を活かしやすい状況です。
前述したパーソルキャリアの「地方企業の副業・フリーランス活用が234％」からも、地方企業が外部の専門人材を活用していることが分かります。
例えば、業務システムの導入を進めたい企業にITの知見を提供したり、採用体制を見直したい企業の採用戦略を支援したりと、自分の専門性と企業側の課題が合えば、地方でも実務経験を活かして参画できる可能性があります。
フリーランスが地方で働くデメリット
地方で働く場合は、都市部と比べて案件の選択肢や同業者との接点が少ないことがあります。また、地元企業の予算規模や都市部への移動負担など、仕事の取り方そのものに影響する点もあります。移住後の働き方を考えるうえで、あらかじめ主なデメリットを把握しておきましょう。
都市部と比べて地方案件が少ない場合がある
地方では、地域によって企業数や産業構造が異なるため、自分の専門分野に合うフリーランス案件を見つけにくいことがあります。
例えば、IT企業やWeb制作会社が多い都市部では、エンジニアやデザイナー、マーケター向けの案件も比較的探しやすい一方、地域によっては募集自体が多くありません。さらに「週3日」「月額70万円以上」「特定の技術を使用」といった条件を加えると、候補がほとんど残らないケースもあるでしょう。
地元案件だけで十分な仕事量を確保できるかは、移住前に確認しておく必要があります。
地方の人間関係との相性がある
地方特有の人間関係との相性も、地方で働くうえで考慮すべき点です。
特に地元の仕事を中心に受ける場合、その地方ならではの商習慣や人間関係があり、それらとの相性も重要になります。もし相性が合えば問題ありませんが、合わない場合、かえってストレスになる可能性があります。
また、地方に在住しながらフリーランスとして都市部の仕事をリモートで受ける場合であっても、近所付き合いなど、地域コミュニティとの関わりが増える場合があります。その際、地方特有の人間関係や交流の習慣に戸惑うことがあるかもしれません。
フリーランス同士の交流機会を作りにくい
地域によっては、同業のフリーランスと直接会える勉強会や交流会が都市部ほど多くありません。
フリーランス同士の交流は、単なる人脈づくりだけではなく、案件相場や業界動向について情報交換したり、自分では対応できない仕事を紹介し合ったりする機会にもなります。エンジニアやデザイナーであれば、技術・トレンドや業界事情について相談できる相手がいることもメリットです。
フリーランスの交流が少ない地域では、こうした情報交換や協業の機会を自分から作る必要があります。
地元案件は報酬・予算が低い場合がある
地元の中小企業などから直接受注する場合、都市部の大手企業案件と比べて発注予算が小さいケースがあります。
例えば、Webサイト制作でも、全面リニューアルと既存ページの改修では予算規模が大きく異なります。システム開発やマーケティングでも、企業規模や依頼範囲によって発注予算は変わります。
地元案件だけで都市部と同じ売上水準を維持できるとは限らないため、受注単価と必要な案件数を確認しておく必要があります。
都市部の対面の仕事は受けにくい
都市部の対面の仕事を受けにくいという点も、地方で働くデメリットとして挙げられます。
クライアント先への訪問や定期的な出社、現場での打ち合わせなどが必要な案件は、居住地によって参画が難しくなることがあります。そのため、地方に在住している場合、結果として仕事の幅が狭まりかねません。
特に、クライアントとの密なコミュニケーションが求められるプロジェクトや、大人数をまとめるマネジメント業務などは、地方在住のフリーランスには制約が増える恐れがあります。ICTツールを駆使するなど、工夫次第で対応できる部分もありますが、機会損失につながる可能性は否定できません。
フリーランスが地方で仕事を探す方法
地方で仕事を探す方法は、地元企業を対象にするか、居住地を問わないリモート案件を探すかで変わります。前者では地域の人脈や企業への提案が役立ち、後者ではオンラインの募集情報やエージェントを活用できます。希望する業務と稼働条件に合わせて、複数の方法を試しましょう。
地元での案件を探す場合
地方では、フリーランス向けの案件が求人サイトなどに公開されず、紹介や企業同士のつながりから仕事が発生するケースもあります。
そのため、地元案件を増やしたい場合は、行政・経済団体から地域企業の情報を集めるほか、イベントへの参加、知人からの紹介、地元企業への直接営業など、複数の方法で接点を作ることが大切です。
行政・経済団体に相談する
地方自治体によっては、民間企業や個人からの企画・相談を受け入れています。移住支援や起業支援に力を入れている自治体では、専門の窓口が設けられているケースも少なくありません。こういった窓口に相談すると、地域のニーズや課題、あるいはそれに関連する仕事の情報などを得られる可能性があります。
また、商工会議所や地元の業界団体に相談してみるのも有効です。ただし、すべての自治体や商工会議所が仕事を直接紹介しているわけではありません。案件の斡旋先として考えるより、地域にどのような企業があり、どのような課題を抱えているのかを知るために利用するとよいでしょう。
各種イベントに参加する
地域の経済団体や業界団体が開いているイベントは、地元の人に自分の存在を認知してもらううえで有効です。必ずしも業界やビジネス系のイベントだけでなく、地元の祭りや町内会のイベントなども人脈を作る足がかりになることがあります。このようなイベントでは、現地のビジネス動向について情報交換ができ、地域のニーズや仕事の獲得方法のヒントを得られるケースもあるでしょう。
さらに、自身でイベントを企画するという方法もあります。交流会を開催するほか、専門知識があればセミナーという形式で集客し、自身のサービスをアピールすることも効果的です。
地元の人脈・紹介を活用する
地方では、地域内のつながりから別の企業を紹介してもらい、仕事が広がることがあります。例えば、地元企業のWebサイトを制作したあと、その企業から取引先を紹介してもらったり、知人の会社から「業務システムについて相談したい企業がある」と声をかけてもらったりするケースです。
そのため、「仕事があれば紹介してほしい」と伝えるだけでなく、Web制作、DX支援、採用支援、広告運用など、具体的にどのような仕事を受けられるのかを周囲に知ってもらうことが重要です。地方では1件の取引から次の紹介につながることもあるため、目の前の案件で成果を出し、継続依頼や紹介につなげていく視点も欠かせません。
地元企業へ直接営業する
自分の専門性を活かせそうな地元企業を探し、問い合わせフォームやメールなどから直接提案する方法もあります。
地方企業のなかには、Web制作会社やIT企業などへ正式に発注するほど課題が整理されていなくても、「古いWebサイトを改善したい」「紙やExcel中心の業務を効率化したい」といった悩みを抱えている企業があります。
営業する際は、「Web制作ができます」と自分のスキルだけを伝えるのではなく、企業のWebサイトや求人情報などを確認したうえで、何を改善できるのかまで具体的に提案することが重要です。例えば、「採用ページから仕事内容が分かりにくいため、職種別に情報を整理する」といった形で、その企業の状況に合わせて提案してみましょう。
Webサイト・SNSで在住エリアをアピールする
地元の仕事を探すのであれば、自身が住んでいるエリアのクライアントに知ってもらうための取り組みが欠かせません。WebサイトやSNSアカウントは、現代において個人の名刺とも言える存在です。こういった媒体を活用して自身がどのエリアでどのような活動をしているのか紹介しましょう。
クライアントによっては、地元に住んでいる人・会社に依頼したいと考えているケースも少なくありません。WebサイトやSNSで地域密着型の活動を発信することで、地元からの信頼を得やすくなります。
リモート案件を探す場合
地方に住みながら都市部などの案件へ参画したい場合は、居住地を問わないリモート案件を探します。主な探し方は、過去の取引先や知人からの紹介、フリーランスエージェント、クラウドソーシングです。それぞれ案件の探しやすさや向いている職種が異なるため、自分の実務経験や希望する単価、稼働日数に合わせて使い分けましょう。
知人からの紹介
知人から仕事の紹介を受けるという方法もあります。
例えば、過去に勤めていた会社や、過去の仕事で知り合った人脈に声をかけてみるのが有効です。知人であれば、すでに一定の信頼関係があるため、スムーズに受注できる可能性があります。
また、地元の知人にも声をかけてみましょう。同じように地方から都市部の案件にリモートで参加している人がいれば、案件を紹介してもらえたり、仕事探しのヒントを得られたりするかもしれません。
特に、都市部で働いていた経験がある人は、以前の人脈を維持しておくことで、移住後も都市部の案件を獲得できる可能性があります。
フリーランスエージェント
フリーランスエージェントは、一定の実務経験がある人がリモート案件を探す際に特におすすめな手段です。エージェントは、企業とフリーランスの間に入って、案件探しのほか条件交渉や契約手続きなども代行するため、フリーランス側は安心して仕事に取り組めます。また、エージェントに希望を伝えれば、リモート案件はもちろん、高単価の案件や特定のスキルを活かせる案件の紹介を受けられるため便利です。
ITプロパートナーズでは、ITエンジニアやWebデザイナー、マーケターなどを対象に、フルリモートの業務委託案件も取り扱っています。地方在住でも参画できる案件を扱っているほか、希望単価や稼働日数、これまでの経験などをもとに案件を紹介することが可能です。自身の居住地や希望する働き方に合う案件を探したい場合にもご活用いただけます。
クラウドソーシング
クラウドソーシングのサービスには、リモート案件が豊富に掲載されているため、地方にいながらでも案件を獲得しやすい点が特徴です。未経験者向けの簡単なタスクから、高度な専門スキルを要する案件まで、幅広い種類の仕事を見つけられます。
クラウドソーシングを利用する際は、実績や評価などを確認し、信頼できるクライアントを選ぶことが重要です。クラウドソーシングは、実績作りやポートフォリオの材料集めにも役立つため、フリーランスとして活動を始めたばかりの際は積極的に活用することをおすすめします。
フリーランスが地方移住で利用できる支援制度
地方へ移住するフリーランスが利用できる支援には、国の移住支援金・起業支援金のほか、自治体独自の住宅支援や、コワーキングスペース・起業支援施設などがあります。ここでは、それぞれの制度や施設でどのような支援を受けられるのか、利用条件や活用方法とあわせて紹介します。
移住支援金・起業支援金
地方へ移住するフリーランスが利用できる代表的な制度に、国の「移住支援金」があります。
一定期間、東京23区に住んでいた人や東京圏から23区へ通勤していた人などが対象地域へ移住し、就業・起業・テレワークなどの要件を満たすと、支援金を受け取れる仕組みです。支給額は単身で最大60万円、世帯で最大100万円です。18歳未満の子どもと移住する場合は、自治体によって加算を受けられるケースもあります。
また、地域の課題解決につながる事業を始める場合は、「起業支援金」を利用できることがあります。対象となる経費の2分の1、最大200万円まで支援される制度です。
いずれも対象地域や仕事内容などに条件があるため、実際に利用する際は移住先の自治体が公表している募集要項を確認しましょう。
自治体独自の移住・住宅支援
国の制度とは別に、自治体が独自の移住支援を用意している場合もあります。支援内容は地域によって異なりますが、代表的なものは以下の通りです。
- 住宅の購入費を補助する
- 空き家の改修費を補助する
- 一定期間の家賃を補助する
- 引っ越し費用の一部を負担する
- 起業・創業時の費用を補助する
- 子育て世帯へ追加の支援を行う
例えば、空き家を購入して自宅兼仕事場にする場合、住宅取得費や改修費の補助を利用できれば、移住時の初期費用を抑えられます。フリーランスにとっては、仕事部屋を確保するための住居選びにも関係する制度です。
利用できる制度は、内閣官房・内閣府の地方創生サイトなどから確認できます。自治体ごとに対象者や申請時期が違うため、候補地が決まったら公式サイトもあわせて確認しましょう。
コワーキングスペース・起業支援施設
移住先によっては、自治体や地域の支援機関がコワーキングスペースや創業支援施設を運営しています。
こうした施設は、単にデスクを借りる場所ではありません。高速インターネットや会議室を利用できる施設のほか、創業相談やセミナー、地域の事業者との交流会を実施しているケースもあります。
例えば、自宅では家族がいてオンライン会議をしにくい場合は、個室や会議室のあるコワーキングスペースを仕事場として利用できます。また、地方へ移住したばかりで地元企業との接点がない場合は、交流会や創業イベントを通じて地域の事業者を知るきっかけにもなるでしょう。
まとめ
地方でも、フリーランスとして働くことは可能です。地元企業から直接仕事を受注するだけでなく、フルリモート案件を活用すれば、地方に住みながら都市部の企業のプロジェクトへ参画することもできます。
一方、地方へ移住すれば必ず生活費が下がるわけではなく、職種や地域によっては地元で案件を見つけにくい場合もあります。移住を決める前に、希望する職種の案件数や単価、出社条件、通信環境、生活費を確認し、どのように収入を確保するかを具体的に考えておきましょう。国や自治体の移住・起業支援制度も、条件に合えば活用できます。
弊社ITプロパートナーズは、IT/Web分野専門のフリーランスエージェントで、リモートワークの案件が豊富であるほか、首都圏以外の案件も数多く取り扱っています。居住地や希望する稼働日数に合う案件を探したい方は、案件探しの方法を検討中の方は、ぜひご活用ください。
- 高額案件を定期的に紹介してもらいたい
- 週2日、リモートワークなど自由な働き方をしてみたい
- 面倒な契約周りはまかせて仕事に集中したい
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